「種子法廃止」は「食料への権利」の侵害

「TPP新聞　守ろう！命と暮らしと未来」VOL1.16 2022年1月、が手許にある。
「TPP交渉廃止・違憲訴訟の会」の会報で、会員に送られてくるのだ。

　以前、取り上げたことがある。
　「TPP交渉廃止・違憲訴訟の会」が国を相手に訴訟を起こした時、第一次訴訟の原告団の一員になったが訴訟は結果的に敗北した。
　グローバル企業のためにつくられた環太平洋パートナーシップ協定であるが、グローバル企業を抱える米国がトランプ大統領になって脱会したことから、安堵してしまったのかして情熱も醒めてしまい、原告団からは抜けてしまった。
　しかし、会の活動を支えるために会員は続けている。

　会は環太平洋パートナーシップ協定の上述の訴訟では敗北したが、現在は「種子法廃止」という国に対し再び訴訟を起こし、係争中である。

　会報のVOL1.16では「裁判所は司法審査を！」という見出しで、「憲法学者から見た『食料への権利』と種子法廃止」というタイトルで憲法学者土屋仁美さんに「食料への権利」について訊いている。


　TPPの違憲訴訟は敗北してしまったが、メデイアが大きく取り上げようとはしない。
　さらに、種子法廃止についてはTVや新聞などでも全く取り上げようとはしない。
　「種子法廃止等に関する違憲確認訴訟」の進捗状況については、1月31日に第6回口頭弁論が行われる予定となっている。
　国を相手にする訴訟に勝利するのは至難の業であるが、種子法廃止の背景にはTPPがあることを裁判所が認めているくらい深いつながりがあるからには、TPPに反対するなら種子法の廃止に反対するのは当然のことだ。

　同じ紙面には、原告の声として生協の会員で主婦だという松野玲子さんの声を紹介していたが、食の問題を真剣に考えるとTPPや種子法廃止に反対するのが当然だということになる。
　さらに、松野さんは日本国憲法で守られているはずの私たちであるが、生存権、知る権利、幸福追求権が侵害されようとしている現状に歯止めをかけるのが今回の裁判で、このことは特別な人のための訴訟ではなく、すべての人間の尊厳を守るための訴訟だと訴えていて、素晴らしい感性だと感心しきりである。

　生活に追われている、余裕のない人にはもはやどうでもういいと思われるようなことが、実は自分たちの知らないところで身を亡ぼすようなことにつながっていることを知るべきだろう。
　
　弁護団と原告団にエールを送りたい。

土を耕し、その恵みを食べること

　季節は早や11月、文化の日である。
　文化の日といえば、食もまた食文化というくらいで、折しも、晩秋とはいいながら、食欲の秋ということもあってかメデイアでも食べる話を取り上げている。

　「『規格外』の野菜活用広がる」「高級ホテルやレストラン『持続可能社会へ貢献』」という見出しで、10月19日の読売がくらしの紙面で「関心アリ！」と題して、規格外野菜を敢えて活用する取り組みが広がっている。と伝えていた。

　10月27日の夕刊では、「たしなみ」「いま風　水曜日」と題し、登山家服部文祥　食品購入のマナーとして「自然食＝健康　卵の教え」という見出しで、登山家でかつ狩猟もやる服部さんが余った雑肉や骨を卵にうまれかわらせようとニワトリを飼い始めた。
　エサは生ごみと猟期が始まるまで配合飼料を食べさせ、猟期になって肉や骨を与えるようになったら卵が断然上手くなったことで、自分の食生活全般を見直すきっかけとなったという。
　質の低り食べ物を食していると自分の肉体の質(健康)も下げているのではないか。
　ということで、食品に関して賢い買い物とは安いものを買うのではなく、良いものを適正な値段で買うことであると教えてくれている。

　最後に、10月30日の夕刊「Ｃulture想う・語る」で萩原朔太郎賞を受賞した岸田将幸さんが「土まみれの日々　希望の詩」「記者辞め帰郷　いつでも生まれ変われる」という見出しで詩人の岸田さんが大手新聞社を辞めて帰郷し、農業を始めて4年が過ぎ、新たな環境で綴った詩集『風の領分』(書肆子午線)の解説を届けてくれた。
　ヘイトスピーチやネットでの中傷が酷くなる一方の時代に「恵まれた環境から書いて、たとえ何かができたとしても。その言葉が一体、誰に届くだろう。鍬を振るわなければいけない。土にまみれなきゃいけない。」と思ったというから非凡さを感じる。

　「新しく生まれてくるものが絶望する世の中であってはならない。たとえすべてがむなしいのだとしても、それでも生きることには喜びがあると伝えたいし、僕もそれを感じながら生きていきたい」と結ぶ。


　野菜の形がそれぞれ異なるように、人間だって人の数だけ違っているのだ。
　まず、ここからスタートしなければならない。
　違いを認め合うことからはじまる。
　よくないのは、ファシズムの世の中で、独裁者の存在を許してはならない。

　野菜で大事なことは形や大きさではなく、安全かつ美味いことである。同じく、人間も容姿だけではなく中身が大事であるが、両者ともに見かけはよくないより見かけがよい方が得をするというのも事実あるだろう。

　高級ホテルのシェフにしろ、登山家服部文祥さんにしろ、食材は安全かつ美味いものが体に佳いということを言っている。

　詩人の岸田将幸さんは、食材を作ってくれる土を耕すことで新たな詩を紡ぎだすことができた。
　手を汚さず、汗も流さず、頭の中で綴っただけの詩では他者の心に響くをものを届けられないと察したということになろうか。

　食材を作り出すことで、詩に新たな生命力を吹きかけることができたということで、共に土を耕している立場としてよく理解できることだ。

　Ｃultureには土を耕すという意味があったはずだが、土を耕すことの価値をもっと真剣に考える必要がある。

野菜を無料で直送 農家と困窮世帯結び支援

　NHKマイあさラジオでコロナ禍で鶏肉の輸入に赤信号が点り、鶏肉市場がピンチだという。
　日本が頼りにしていたタイ産の鶏肉は、タイ国のコロナ禍で生産に影響が出ているのだとか。

　食といえば、毎日、3度のことで、しかも、健康な体と直結する食生活のことだから、誰しも関心があるはず。
　
　その食について、読売が興味深いことを教えてくれた。
　10月9日の夕刊で「食材の輸出　在米大使館橋渡し　一流シェフと生産者」という見出しで、米国の日本大使館が「日本の生産者と米国のシェフらの関係構築を手助けし、継続的な輸出につなげたい」ということで、コロナ禍で打撃を受ける農家や漁業者が米国内の高級レストランのシェフらに食材を直接売り込む機会を設け、新たな販路の開拓を後押しする狙いだという。

　さらに10月10日には「野菜　必要な人へ届ける　杉並のNPO　農家と困窮世帯支援」「無料で直送・おすすめレシピ付き」「子ども食堂　6割開けず」という見出しで、長引くコロナ禍で影響を受けている農家と生活困窮者の双方を支援するため、シングルマザーの支援活動に取り組む東京杉並区のNPO法人「リトルワンズ」が出荷できなくなった農家の野菜を農家から買い上げて各家庭や子ども食堂に無料で届ける試みを始めたというもの。
　農家お薦めの調理方法などをまとめたレシピを同封していることもまた大いに喜ばれているそうな。
　小山訓久代表は「新鮮な野菜で家計を助けられるだけでなく、廃棄による『食品ロス』も防ぐ。」と胸を張っているという。


　鶏肉の輸入の問題は食料自給率の問題に重なる。
　鶏肉だけならまだしも、これが食材全般になれば、国の安全保障の問題に発展してしまう。
　食料を自給していくことがどれほど大事なことか困ってみればわかることだ。

　大使館は税金を湯水の如く使う、浪費機関として、会計検査院や国会がもっと厳しくカネの使い方をチェックする必要があるが、贅沢ばかりしているのだから、少しは役に立つこともやれという視点で見れば、この程度のことは当然で、やってこなかったことの方が怠慢である。
　まあ、それでもやらないよりは数段進歩だといってもいい。

　農家と生活困窮者を結ぶNPO法人にはよくやってくれたとエールを送りたい。
　コロナ禍と関係なく、以前、農家で廃棄してしまう野菜を子ども食堂の食材にできないかと書いたことがあるが、1個人ではできないし、ということで、NPO法人が乗り出してくれたことで、あとは軌道に乗るのを見守るが、素晴らしい試みなので、ぜひとも長続きさせてもらいたい。

　有機無農薬で野菜を作っているのを知っている知人は、ゴルフや高級料亭に行くよりも最高の贅沢だと宣う。
　何故なら、販売して生活しているなら、大変なことだが、「あなたがやっているのは道楽だから」などと戯けたことをいっている。
　毎朝、1時間〜2時間かけて、冬野菜の虫取り、アオムシに、夜盗虫を捕まえても、捕まえても白菜やキャベツは虫食いだらけということで、腰は痛いしで何回辞めようと思ったことか。

　それでも、続いているのは、有機無農薬での野菜作りを訴えたいからだ。

　食の安全というのは、誰が考えても一番先に来ることだが、多量に農薬を散布した野菜など食べる気がしないではないか。　
　体にいいわけがない。

帝国ホテル東京料理長が取り組む食品ロス

　「食品ロス。何とかしたい。取り組んだ一つがパンの再生」「贅を尽くす　無駄もなくす」「道徳と経済が健全に回らないと発展ない。渋沢の教えに勇気」という見出しで、読売が誇る連載「あすへの考」に登場したのは帝国ホテル東京料理長杉本雄さん（40）。

　世界中で一番の課題は食の問題で、中でも、食品ロスには例外なく厳しい視線が向けられている。
　というわけで、難しい対応を迫られているのが贅沢と非日常を売りにしてきた一流ホテルにおける食のサービスと食品ロスである。

　ホテル業界のトップランナーである帝国ホテル東京に18歳で入り、23歳の時フランスに渡って修行し、ホテルから声をかけられて戻り、料理長に38歳の若さで抜擢された杉本雄さんは「道徳的なことをどれだけラグジュアリーな世界に織り込んでいけるかが課題であり、挑戦だ」と食品ロスに取り組む姿勢は有言実行だ。

　日本の食品ロスが年間600万�d、東京ドーム約5杯分もの食べ物が捨てられている。
　ホテルでも多くの食品ロスが出ていたが、何とかしようと実践したのがパン生地の残りを捨てないで活用する料理「パン・ペルデュ」新しいパンのデザートだ。
　
　持続可能性でいえば、天然資源である魚は天然物を尊重してきたが、料理に手を加えることで養殖物でも十分に食材として使えるように心がけている。
　
　地産地消の精神のもとにフランス料理が発展してきたが、食材を使いきることが一皿を完成させるというフランス料理は食品ロスは本来減らせる料理ではないか。

　ホテルという夢を売るような空間で、食品ロスなど道徳的な取り組みは難しいのではないかと考えたが、初代会長の渋沢栄一の『論語と算盤』を読んで勇気をもらった。

　サステナブルとゴージャスの両立は可能だ。


　帝国ホテル、縁がないなと思っていたら、泊まったことはないが、一度親族の結婚式で招かれたことがあった。
　語り継ぐ戦争、戦没者慰霊のための行脚では、駅近くのホテルを利用することが多いので、例えば京都や大阪ではグランヴィアに泊まったりしたことがあるが、首都圏の田舎町に住んでいるから、東京に泊まることはほとんどなくて、一度、若い頃京王プラザに泊まったことがあるくらいだ。

　だから、ホテルの格式のことなどよく知らないが、便利だから利用しているので、ホテルで泊まるのは大好きである。

　連れ合いはホテルよりも温泉地に泊まりたがり、温泉に何回も入ることを旅の楽しみしている。

　さて、食品ロスである。
　
　有機無農薬での野菜作りをしているくらいだから、食への関心は高いし、その分、食品ロスへの関心はさらに高い。
　第一にもったいない。
　無農薬で育てているので、虫を1匹ずつ捕まえるという手間暇かけている分、採れたものは無駄にすることはないからだ。
　自分で食料を生産しない人間に限って、まだ食べられるものを平気で捨ててしまう。

　わが家では生ごみを畑に埋めているので、堆肥化すれば、肥料になるものを捨てるということが理解できない。

　当然、食べられるものは食べなくてはいけない。
　先般、NHKドキュメント72時間で、大田区の賞味期限前後の食品を販売しているスーパーを舞台に買い物客たちの人間模様を伝えてくれた。

　大変、素晴らしい試みで、喝さいを送りたい。
　ホテルだって、やればできるはずだし、現に子心ある人はやっていることがわかった。

「これからの畑」ネット宅配

　自分より3歳下の友人がずいぶん前からニチイのホームに入居している。
　彼は自宅を解体し、その土地と隣接する親の土地を駐車場にして、年金と蓄えなど合わせて、毎月の支払に当てているらしいが、長生きすると支払いが続けられるかと心配してもいる。

　彼は運に恵まれていないのか、若くして視力が低下し、手術をするも思うようにはいかず、挙句、母親を若い頃亡くしている。

　次男坊だったことから、独立、親からもらった土地に家を建て、一人で暮らしていたが、視力の低下などから50代を迎える前に退職。その後体調が悪くなり、結果的に若くして施設入所という選択をせざるをえなかった。

　彼が視力低下、続いて体調不良になった原因が塩分の多い外食ばかりという彼の食生活にあるとみている自分は食生活がいかに大事か発信するようになった。

　4月6日の読売が[LEADERS　経営者に聞く」という経済の紙面で「これからの畑」ネット宅配オイシックス・ラ・大地社長高島宏平さん(47)に取材していて、その内容が興味を惹かれたので書いておく。


　評価したのは経営者としての姿勢で、会社の成長が社会への貢献につながるように心がけてきた。後ろめたい売り上げを作ってはいけない。自分が頑張れば社会が良くなるとわかれば、仕事への意欲は自然に高まるだろう。という経営姿勢は高く評価できる。

　特に、「後ろめたい売り上げを作ってはいけない」と儲けることばかり考えているはずの経営者が売り上げに後ろめたさを感じるとは嬉しいことではないか。

　個人的なことを言えば、高島さんの宏平という名前は連れ合いの40代でなくなった父親と同じで、さらに、知人の尺八演奏家松本宏平さんと同じだから余計親しみを感じてしまう。

　インターネットでの食の流通に風穴を開けたというか、事業として成立させたことも素晴らしいが、何より食の安全ということで、有機野菜にターゲットを絞っている点も大いに評価できる。

　だから、有機野菜の販売で知られる大地の会と経営統合したこともよかったし、環境問題への関心が高いらでぃっしゅぼーやとの経営統合も当然の帰結のような気がする。

　食の安全は人体ばかりでなく、国の食の安全保障につながる問題でもある。

　これからさらに伸びていく可能性を秘めている事業分野であろう。

誰のためのTPP？ 種子法廃止は誰のため？

　環太平洋パートナーシップ（TPP）協定に関し、TPP交渉差止・違憲訴訟の会がその協定ができる過程が不透明で誰のための協定か疑義を唱え、現在、係争中である。

　食料自給率の問題や語り継ぐ戦争で、先の大戦での勝者米国を主とするグローバル企業が一人勝ちするように仕組まれた経済に異議を唱える立場から、係争中の裁判の原告に名を連ねた。

　しかし、米国にトランプという功利的な人物が大統領になり、TPPから脱退してくれたので、東京地裁における裁判では認められなかったが、自分もほっとして、TPP差止・違憲訴訟の原告団からはずれた。

　その原告団がTPPと時を同じくして、、主要農産物の種子法を廃止するとの」府の企みが違憲であることを提訴したのが、「種子法廃止等に関する違憲確認訴訟」である。

　その第3回の口頭弁論が3月22日（月）14時から東京地裁で開かれるというはがきが上記の会から届いている。

　農産物の新品種の開発を巡るバイオサスペンス小説くろきすがや『感染領域』（宝島社）が話題となっていることから、2月25日の読売が夕刊noサイエンス＆エコロジーの紙面で、「優良作物開発のいま」「ゲノム編集で新品種次々」という見出しで遺伝子組み換え農作物の研究開発を進める巨大企業について伝えていた。


　技術革新というのか、遺伝子組み換え作物の世界の栽培農地が年々広がっている一方で、ここ10年は「ゲノム編集」というのが最新技術でゲノム編集はノーベル化学賞を受けている。

　一方で、食の安全という面では遺伝子組み換えされた大豆を使った製品、具体的には納豆、豆腐を買い求めるとき、わが家では国産大豆であることと、遺伝子組み換え大豆でないことが書いてある商品を選んで買い求めてきた。

　つまり、どんなに化学技術が進歩しても、未だに信用できないからである。
　時代遅れと詰られても一向に構わない。

　有機、無農薬での野菜作りに目覚めたら、なるべく農薬を使っていない野菜、化学肥料もなるべく使っていない野菜の方を食したいとの願いが年々、強くなってしまった。

　石牟礼道子さんの『苦界浄土』（講談社文庫）を読み、水俣を訪れてから、さらに、有吉佐和子さんがずいぶん前に『複合汚染』（新潮文庫）で農薬製造会社が化学肥料を作り、製造過程は似たようなものだと警鐘を鳴らしていたことを読んで知り、化学肥料にも不信感を持つようになった。

　そこに、TPPだから、反対するのは当然だったが、次いで政府が企んだのが農産物の種子法廃止だから、自民党、公明党政権はどこまでも食の安全を無視していると言わざるを得ない。

　最近、思うのは保守勢力、あるいは右寄りだとされている人たちが実は日本を本気で愛することなく、民族派だと立ち位置を明確に発信している自分の方がよほど日本を愛していることがわかってきた。

　保守というのは仮面をかぶった売国奴たちで、靖国神社の参拝ばかり好きなだけで、日本の防衛も米国頼みだし、彼らは米国の手先だといっても過言ではない。

　日本人の食を考える、食の安全を考えることは、すなわち、日本を守ることだ。

食料自給率2020年度38％カロリーベース

　人間が生きていくとき、大事なものがいくつかある。
　一番わかりやすいのが食べることと、食べたら体に取り込まれず要らなくなったものを対外に出すことだが、食べることとは別に「自由」というのが一番大事だと発信もしてきた。

　その食べることに関して、ＪＡグループが3月14日の読売に紙面1頁全てを使い、全国の中から、佐賀県の取り組みについて広告を掲載している。
　題して「島耕作、『国消国産』の現場へ」。佐賀県産二条大麦100％の焼酎づくりにこだわる宗政酒造（有田町）を取材。
　国産大麦のうまさの秘訣に関して、原料を作る側と使って製品を作る側が両輪となっている様子を伝えている。

　わが国の食料自給率が2019年度38％（カロリーベース）と先進国の中でも低い状況が続き、食の安全保障の観点からも、政府は30年度までに食料自給率を45％にまで上げる目標を掲げ、施策を推進している。
　
　地域における取組の一例であるが、、オール佐賀の取り組みが、オールジャパンに広がることを期待したいということらしい。


　2020年武漢発の新型コロナウイルスの感染大爆発で、世界中が大変な災難に見舞われた。
　中国のせいだと米国人は怒っているようだが、そんなことを言っても感染拡大は止められない。
　感染拡大を止めるにはまず、PCR検査の徹底が欠かせないが、無能な政府はこれをやろうとはせず、ワクチン頼みである。
　　
　そのワクチンも政府が開発にカネを出さないから、国産ワクチンができない。

　このワクチンを食料と置き換えてみればわかることだが、食料を主に輸入に頼る日本はその大きな輸出国である米国が輸出を止めたら、すぐに死活問題になる。

　だから、農業が大事だと何回となく書いてきた。

　TVの人気番組「ぽつんと一軒家」や「昼めし旅」を視聴していると農家は大概自給自足だから、食料が輸入できなくなっても、自分の家庭では食料にはおそらく困らないだろう。

　敗戦後の日本で食糧難の時代、どういうことが起きたのかよく考えてみたい。

　焼け跡、闇市だけでなく、都市部から近郊の農家に着物と食料を交換するために訪れた女性たちは時には体を張らなければ生きていかれなかった。

　食べるために米兵に媚を売るパンパンと呼ばれる女性たちがいたのはわずか70年くらい前のことではないか。
　　食料がなくなればきれいごとは言ってられない。

　それほど重要なのが食料であり、食料自給率の向上なのだ。　

醸造会社が有機栽培農家支える

　「地域力」というタイトルで、読売が日本各地で特色のある地域を取材し、そこに住む人々の取り組みを伝える記事が面白い。
　TVで例えるなら、「日本の素顔」「新日本紀行」「新日本風土記」「ぽつんと一軒家」みたいで、取り上げる内容によっては関心の高いこともある。

　その1月14日は埼玉県神川町で、自分が推奨している有機栽培、これと醸造会社が結びつき、安全な食を育んでいるというのだから、取り上げないわけにはいかない。

　神川町は、田園と山々の渓流が織りなす自然豊かな町として知られるとのこと。

　神川町に1999年から住む米国人ナンシー八須さん（64）は米スタンフォード大学を卒業後、英語教師として来日、有機農家の八須さんと結婚。

　食への関心が高いナンシーさんは農家の暮らしと日々の料理を綴った洋書『japanese　farm　food』を始め、4冊上梓したところ、約30万部売れ、料理研究家として、神川町の名とともにナンシーさんは世界で知られるようになったという。

　60年以上自然農法を手掛ける須賀利治さん(63)などの力で有機栽培がすっかり地域に定着し、神川町は「有機栽培の先進地」と呼ばれている。

　そこに、1994年本庄市からヤマキ醸造が移転し、木樽を使った伝統的な製法による味噌や醤油の原料は国産による有機栽培された農産物を使うという会社の方針もあって、地元の農家と契約し、農家が安心して生産に専念できるようにしている。

　ナンシーさんは設立した幼児向け英会話教室で、有機栽培された野菜を使った給食を作り、食育にも力を入れ、食を通じた地域づくりに貢献したいと願っているそうな。

　神川町では特産梨の後継者の育成もしているとのこと。


　農薬を使わない、化学肥料を使わない所謂有機栽培を実践して10年以上たつが、面積が狭く、販売するほどコンスタントに収穫できるるわけではなく、家族で食した余りは親族やお世話になっている人などにプレゼントして喜ばれるているということだから、まあ、知人曰く、「趣味にしても贅沢で余裕のある人だからできる」などと口さがないことを言われている。

　確かに、種や苗から肥料や送料まで計算したら、結構な出費になるが、自分の健康管理のことも含め、生き方の問題、価値観の問題だから気にはならない。
　ただし、体力の低下が気になり、いつまで続けられるか、そちらの方が気がかりである。

　しかし、実践してわかったことは、食の安全という面では、ミミズが1匹もいなかった土地に、ミミズが多数棲息するようになった今、ミミズに化学肥料をかけると死ぬという現実を考えると、農薬は論外にしても、化学肥料も体にはよくないという信念を持つようになってしまった。

　ついでに書くなら、雑草を発酵させた堆肥などで土づくりをする所謂自然農法と雑草や落ち葉で作ったたい肥に豚、牛、鶏などの家畜の糞を使って土づくりをする有機栽培なら、いずれにしても、ミミズが増えることはあっても死ぬことはない。

　神川町での有機栽培が移転してきた醸造会社の原料と結びつき、安全な食を育んでいるということは、これからの食の安全を考えるとき、一つのモデルケースになりそうだ。

　神川町には地域で得られる良質の菜種油に引かれ、東京から移転してきた「松田マヨネーズ」もある。

　21世紀の食のキーワードは「安全」であり、そのためには自然農法、有機栽培と地域の果たす役割が大きい。

　古民家でのドイツ人のカールさんに続いて、食の安全についても、米国出身のナンシーさんに教えられた。　

土と野菜

　立山町出身の土壌学者、藤井一至さん（森林総合研究所主任研究員）の研究を紹介する企画展「土って、なあに？」が魚津市図書館で11月25日まで開かれた。ということを11月4日の北陸・信越観光ナビ、ヤフーニュースで知った。
　藤井さんの著書を読み、土の奥深さに魅了された初道ゆかり館長の熱意によって、東京都以外では初めて実現した。
　藤井さんが7カ国で採取した世界の代表的な土、全12種類を間近で見られた。

　土とは、砂と粘土に、腐葉土（生物によって分解された落ち葉など）が混ざったもの。会場にはカナダの永久凍土や、インドネシアの熱帯雨林の土など、色とりどりの土がそろう。
　藤井さんが本物の土を貼り付けて作った土の世界地図と日本地図も展示されたそうな。


　土壌学者藤井一至さんのことは全く知らなかった。
　昨晩、TVでタイトルもはっきりしないが、「世界の食糧「問題と土」というようなタイトルで藤井一至さんの名前を見つけ、今朝調べたが番組の正確な名前はわからなかった。

　土については有機無農薬で野菜作りを始めてから、関心を持つようになり、今では土づくりは作物を育てることよりも興味がある。

　地元のＪＡが斡旋した後藤逸男監修『野菜がうまい土名人　絵で見てわかる土と肥料の作り方・使い方』（万来舎）を買い求めたくらい土づくりに拘っているのだ。

　長塚節の『土』は残念ながら読んでいないが、吉野せい『洟をたらした神』（弥生書房）を古書店で見つけ、買い求めて読み、開拓農民である著者からミミズがたくさん棲息する土地は肥沃であることを教えてもらった。

　黒ボクと呼ばれる所謂黒土（ホームセンターで売っている）が畑には適した土であるが、区画整理をした時、業者がそれまでの黒土を売って、雨水の貯水池を掘った時に出た赤土に代えてしまったから、20年前から栄養のない土を耕し、有機肥料を投入し、家庭から出る生ごみを埋め、必死で土づくりをした結果、今では、近隣のどこよりもミミズやトカゲなどが多く棲む土地になったのが秘かな自慢である。

　有吉佐和子『複合汚染』（新潮文庫）を読んで、農薬を作る会社が化学肥料を作っていることを知ったが、畑で化学肥料を使うとミミズが死んでしまうことも学んだ。

　だから、農薬は無論のこと、化学肥料を使っている農地にはミミズはいないはずだ。
　もともと、ミミズが1匹もいなかった土地にどこからミミズがやってきたのか知らなかったが、今ではむしった草を積んでおくとその下にミミズが棲むようになる自然の力を知っている。

　土壌学者藤井さんの非凡なとことは、世界の土を集めて研究していることで、ついでに言うなら、土いじりをするとどうして、精神的に癒されるのか教えてもらいたいくらいだ。

　土をいじっていると世俗のストレスがきれいさっぱり流されるような気がしているのは自分だけではないだろう。

　語り継ぐ戦争では、米軍は狭い日本の国土を占拠し、基地内で勝手に劇物を埋めている事実に対し、怒りを覚え、発信してきた。
　築地市場を移転した豊洲も前の地主東京ガスが何やら危ないものを埋めていたやに聞くが、都知事が何か旨味があったのだろう、勝手に移転を決めた。

　化学製品、プラスチック以外は、土壌のバクテリアが埋められたものを土にかえしてくれる。
　土壌の持っている力は素晴らしい。
　人間も死ねば、土になる。

　だから、土壌汚染は絶対許されない。

和食を見直す「和食の日」

　「いい日本食」の語呂合わせではあるらしいが、11月24日は「和食の日」だということで、11月23日の読売、朝刊で和食の宣伝が掲載されている。

　一般社団法人和食文化国民会議・名誉会長で、MIHO　MUSEUM館長の熊倉功夫さんの講演がその内容であるが、その要旨を見出しで見てみると、「心と体によい和食」、「食べることは人生を楽しむこと」、「伝えたい卓袱台の文化」、「科学が証明した和食の魅力」となっていた。

　囲み記事で同じ紙面に和食文化国民会議代表理事　会長伏木亨さんが「和食にはＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）の先頭に立つポテンシャルがあるとその価値を訴えている。


　自分より3歳下の友人がもうかなり前からニチイの有料老人ホームのお世話になっている。
　学生時代は短距離の選手だったらしい。その後は若いころから、小学生女子のバレーボールの指導者として活躍してきた男であるが、運がよくないのか視力がよくなくて手術をしたり、血圧が高くて、中年を迎える前から体の不調を訴えていた。

　親しい間柄だから、彼の不調はその食生活にあることを見抜いていたが、自分の助言どおりに動くことはなかったから、その食生活が改まったのは施設に入所してからのことで、手遅れだったといっても過言ではない。

　自分は40代早々に炎症性腸疾患クローン病になってしまい、治ることがないこの病気になってから食事制限で食べる楽しみがなくなったが、それでも状態がよいときはまだよかった。

　ところが、長年の病気の影響で小腸が数か所極端に狭隘になってしまい、腸閉塞で2度も入院してからは、食事の内容は細心の注意が必要になってしまった。

　腸管を保護するため、特殊な栄養剤を医師が処方してくれているので、これだけで生活できればベストであるが、これだけだと、出るものが出なくなり、その苦しみは当事者でなければわからないほどつらいから、腸管に詰まらないように、かつ、出るものが出やすいという食事をしているので、毎日が苦しくて仕方ない。

　その出るものが出やすい食事が和食であることは言うまでもない。


　熊倉さんの話で、伝えたい卓袱台の文化というのがあり、昔の食卓の風景、向田邦子さんのエッセイを彷彿させてくれるような昭和の家族のことが取り上げられていたが、ただ、懐かしむだけでなく、まさに、和食と卓袱台との関係は日本の文化だと頷かされた。

　語り継ぐ戦争で、米国との戦争に敗れ、勝者の米軍が進駐軍としてやってきて、食糧難の日本では少なからず、米国からの食糧援助があった。

　団塊の世代で首都圏の田舎町に生まれ育った自分は学校給食で脱脂粉乳を飲み、パンを食べたが、これが、今思えば、米国の策略で、日本人をコメ離れさせようとしていたのではないかとみている。

　事実、我が家のコメの消費量が減っているが、嬉しいこともある。

　一緒に暮らしているわけではないが、我が家の身近に新しい家族が住み、若いからかご飯もしっかり食べるし、日本酒が好きだとのことで、これも酒米だから、コメの消費に貢献してくれている。
　
　震災からの復興に協力するため、福島は会津の弥右衛門の酒を春夏秋冬注文することができるようになったのも、新しい家族のお陰である。

　日本大好き、民族派の自分としては、和食のよさはわかりきったことだが、コロナ禍で家での食事が増えて和食が増えればさらに嬉しいことだ。　

食品ロス削減がＣＯ2排出も減らす

　読売の優れた連載「あすへの考」、11月8日は「持続可能な社会」というタイトルで「食品ロス削減　ＣＯ2排出も減」という見出しで国連食糧農業機関駐日連絡事務所長日比絵里子さんが、「回りまわって気候変動によって食料生産が受ける影響も減る」、「食料の6割を輸入に頼る日本は特に、資源を無駄にしないことが大切です」と食品ロス削減への理解を訴えていた。

　問題解決には課題があるとし、食品メーカーが出荷できなかった商品を寄付したとして、その後に健康被害など何らかの問題が発生した際、責任を問われるとなれば、寄付しないであろう。

　困っている人に食べ物を配る「フードバンク」に提供するとしても、そこまでへの輸送費を誰がどう負担するかと課題がある。

　こうしたリスクやコストを少しでも減らす、あるいは「コスト」ではなく社会をよくするための投資」だと考えるなど食品を無駄にしないことには人類にとって価値があることだと認識するように啓発していくことを進めるべきだ。

　「賞味期限」と「消費期限」の違いへの理解を深めることも大事なこと。

　日本の「もったいないといいう言葉ほど食費ロスの問題を心情的に示す言葉はない。すべての個人や企業、団体がそれぞれの立ち位置でやれることをやっていくべきだ。と結ぶ。



　食品ロスの問題は過去何回となく取り上げてきた。

　首都圏の田舎町に生まれ、豊かではなかったが、さりとて、食べることに困るほどのこともなく育った。
　たまたま、ご先祖のお陰で農地があったため、戦争体験がある滅茶苦茶厳しい父親の教育で小学4年生くらいから、畑で鍬をもたされた。
　親に逆らうことなど考えられない、父親の代名詞は恐怖というくらい怖い父親だったから、仕方なく従うよりなかったが、16歳になったばかりの夏に、その父親が病気であっけなく死んでしまった。
それでも、ご先祖と父親、母親のお陰で食べることに困ったことはない。

　父親は貧しい家庭に育ち、養子として、我が家に迎えられたらしいが、だからか、食べ物を粗末にすることを嫌ったから、飯一粒残すことも許されなかった。

　お迎えが近くなった団塊の世代としては、その父親の教育のお陰で、今もわずかに残っている農地で有機無農薬での野菜をつくっている。
　家庭で出る生ごみは当然、畑に埋めて肥料にしてきた。
　収穫した野菜を無駄にしないように親族や親しい人に配り喜ばれている。

　食品ロスの問題は大いに関心があるが、それは、自分が有機無農薬で野菜を作っているので、生産者の苦労が骨身にしみているからだ。

　小泉内閣のころから、日本の社会が貧富の格差が顕著になり、今や、子どもと女性の貧困が大きな社会問題となっている。

　心ある人がシングルマザーの子どものために「子ども食堂」を設置して来たし、彼女らのために「フードバンク」で食料の支援をしている。

　コンビニでまだ食べられる弁当などを廃棄するというバカなことを相変わらずやっている一方で、貧しくて、3度の食事ができない人がいる。

　政治がおかしい。

　というのは簡単だが、日比さんの指摘されるようにそれぞれがそれぞれの立ち位置でやれることをやらなければ社会はよくならない。

世界食糧デー、食料自給率 日本は38％

　中国湖北省武漢発の新型コロナウイルスの感染大爆発による感染拡大の影響で世界の飢餓が深刻化しているとき、ノーベル平和賞に国連の世界食糧計画(WFP)が選ばれ、国際的な支援に注目が集まっている。
　10月16日の世界食糧デーを前に、世界の食糧問題や日本の取り組むべき課題について考えるということで、10月15日の読売が夕刊で伝えている。

　世界の状況については、紙面に譲るとして、近年目立つのは何といっても気候変動に伴う自然災害や各地で頻発する紛争の影響も大きい。

　飢餓が深刻なアフリカでは、サバク飛びトビバッタによる被害が甚大だ。
　ケニアでは2020年、大発生したバッタがトウモロコシや小麦などを根こそぎ食い荒らし、「過去70年で最も深刻」とされている。

　ノーベル賞に選ばれたWFPは、飢餓に苦しむ人々への食糧支援が評価された。
　長期的に農業の生産性を高め、生活水準の向上に努めるFAOなど国際機関を通じた多国間の連携も欠かせない。

　一方、我が国では、食料自給率が38％ということで、食料の多くを輸入に頼っているが、新型コロナウイルスの感染拡大で、各国が農水産物の輸出規制をすることになったが、主な輸入先である米国とカナダなどが輸出規制をしていないので、これまで大きな影響はなかったが、輸入が滞れば、国内価格が急騰する恐れもある。
　小麦や大豆は家庭需要の増加などに伴い、国際価格が一時上昇した。
　「食品ロス」対策の強化も当面重要な課題となっている。


　狭い面積とはいいながら、有機無農薬で野菜作りをしていて、今の時期、冬野菜の虫取り、アオムシやら夜盗虫を手で捕まえているので、腰が痛くて大変である。

　近所の畑の主がみな、害虫対策でトンネルを使うようになったため、我が家の畑に蝶が集まったしまうのだ。

　以前、書いたことがあるが、蝶といえば、夜の蝶には若いころ騙されたことがあるし、簡単に捕まってしまうが彼女たちのことは嫌いではない。
　同じ蝶でも昼の蝶は捕まえても捕まえてもなかなか退治できないし、どうしても、好きになれない。
　それと、2020年はバッタが増えたような気がしている。

　さて、食料自給率が読売によれば日本は38％だというが、カロリーベースだから、もっと低いだろうとみている。

　米国との戦争に敗れ、食事も学校給食でパン食が導入されるなど、米国の食糧戦略で、コメから小麦の輸入にシフトされたからかして、我が国の食生活が戦後75年、いつの間にか変容を遂げた。

　コメを食べなくて余るほどなら、アフリカの飢餓で困っている人たちに回せばいいだけのことである。

　食料自給率をなるべく早く、50パーセントくらいまで上げたい。
　特に、小麦、大豆などを重点品目に国内需給をめざしたい。
　
　さらに、コロナで外食が減った今こそ、食品ロス問題にもっと力を入れるときである。
　
　飢餓といえば、我が国だって格差社会がいつの間にか進み、子ども食堂での支援が目立つようになった。
　食品ロスと子ども食堂をうまくつないでいけば、一石二鳥である。

「食の権利」守る闘い

　TPP交渉差止・違憲訴訟の会が2019年5月24日に「種子法廃止等に関する違憲確認」を提訴し、中国武漢発の新型コロナウイルス感染拡大もあって、ようやく2020年8月21日に東京地裁大法廷で第1回口頭弁論が開かれた。

　TPP交渉差止・違憲訴訟の会に入会し、TPP交渉差止・違憲訴訟の原告団の一員になったことから、会報というか「TPP新聞/守ろう　命と暮らしと未来」VOL.13が手許に送られてきている。

　TPP交渉差止・違憲訴訟は1審で敗訴したが、大嫌いな米国トランプ大統領がTPPから抜けたので、控訴審には参加していない。

　その後、政府が種子法の廃止を打ち出してきたことから、並行するかのように「食の権利」である種子法について提訴することとなったようだ。

　種子法の問題点を元農林水産大臣でTPP交渉差止・違憲訴訟の会代表の山田元彦さんは、「2018年4月に種子法は廃止。その結果、「これまで米、大豆、麦類の品種を、各都道府県が責任を持って種子を開発・増殖してきた。それが今後は義務ではなくなる。つまり、種子を守るための予算がつかなくなる」というのだ。

「一つの品種が開発されるまでには10年、増殖には4年かかる。各地域の銘柄米を手ごろな値段で口にできたのは、膨大な歳月と労力をかけ、その予算を税金で賄ってきたからだ」という。

　山田さんはさらに「日本の多様な品種を大企業の寡占から守っていかなければならない」と危機感を強める。日本ではすでに「みつひかり」（三井化学）、「つくばSD」（住友化学）、「とねのめぐみ」（日本モンサント）などの籾米が流通。主に多収量の業務用米として用いられている。

　つまり、大企業、もっと言えば、米国の多国籍企業のために種子法を廃止したということか。


　狭い面積とはいいながら、有機無農薬で野菜作りをしているので、今の時期、青虫や夜盗虫を1匹づつ捕まえるために毎日奮闘している。

　さらに言えば、日本の野菜といっても、日本全国でそれぞれの土地、風土に合ったものが作られているので、例えば、京野菜として知られる万願寺トウガラシなどを自分も作ってみたいと思っているが、種を手に入れれば、後は自分の努力で何とかなる道もあるかもしれない。

　これが、生産者の意向を無視し、この種を使えというのが種子法が廃止されると常態となってしまう。

　TPP交渉の不明朗さ、日本の国の食糧安全保障を無視した内容に危惧を覚えたのは自分だけでないだろう。

　訴訟に関する当初の集まりが衆議院議員会館であった時、厳重なセキュリティの中、参加したことがあるが、参加者は生協など食の安全を意識した人たちが多かった印象である。

　今では、畑での作業が忙しくて年会費を支払っているだけで、活動はしていないが、こうして、発信すことで運動を支えているつもりである。

　いつも書いていることだが、中国や米国ほど身勝手な国はなく、こんな国を当てにし、食の自給率を高める努力をしなかったら、いざというとき、輸入に頼っているものを止められたらどうすればいい。

　食料という生きていくとき絶対欠かせないものを生産する一番大事な産業が農業だから、国内で生産性を上げていかなければならないし、日本の風土に合った日本人の口に合う農産物の種子を日本の国が守らないでどうするというのか。

　種子法廃止を認めてはならない。

給食用の食材をネット販売 食品ロス防止

　中国湖北省武漢発の新型コロナウイルスの感染拡大による一斉休校のため、給食用食材が大量に余った。
　食品ロスを防ぐため、その食材を一般の人たちに販売するキャンペーンを行った食品販売会社「食文化」代表の萩原章史さん（58）に読売ジュニア記者がオンラインインタビューしたと6月6日の読売が夕刊ジュニアプレスの紙面で伝えていた。

　「食べて応援！学校給食キャンペーン」は3月16日から5月7日まで、農林水産省が余っている給食用食材の販売を公益財団を通して、「食文化」に委託したもの。
　「食文化」が運営するネットの食品購入サイト「うまいもんドットコム」に特設サイトをオープン。一般の人がこのサイトを通じて、給食用の食材を買うことができるようにした。

　「食文化」では普段給食用食材を取り扱っていないが、「給食がなくなったことで困っている人を助けたいという思いだった」そうな、

　キャンペーンには農家や食品加工会社など75社が参加。野菜や肉、魚を中心に販売した。
　16万件の注文があり、購入した人は約11万人に上ったという。
　結果、300�dの食品ロスを防ぐことができた。
　
　「困っている人を助ける『利他』の精神が大切だと」萩原さん。


　昨日書いた、1945年の初夏から10月にかけ、満州（現中国東北部）で、新京一中の生徒がソ満国境にある農場の手伝いを命じられ、8月9日未明のソ連軍満州侵攻で捕虜となるも、収容所から解放され、新京に辿り着く途中、寒さと飢えで身動き取れなくなったとき、石頭村の中国人村民が自分たちを虐めた日本人の子どもであるにもかかわらず、「「お前たちをこのまま放っておくわけにはいかない」と100人の子どもを分散させ家庭料理でもてなしてくれた。
　還暦を迎えたとき、仲間の鎮魂と村人への報恩で訪れた作者たちを迎えた村人は「困った人を助けるのは当たり前のこと」だと謙虚に語ったということを知り、感動した。

　そう、困っている人を助けるという人として一番大事なことを成し遂げたのが「食文化」の代表萩原さんだ。

　YouTubeで観た映画「一人息子』でも、信州の貧しい母子家庭の息子が東京に出て、学校を卒業し、出世することを夢見ていた母親だが、息子のところを訪ねてみれば、息子は夜学の教師ということで少なからずがっかりする。
　しかし、ある日、近所の子どもがケガをし、病院に連れて行かれたがやはり、母子家庭で、生活に困っている母親が入院費が支払えず困惑しているとき、息子は母親を喜ばそうと、新妻が質種にした着物で作ったカネを「使ってください」と差し出す。

　その様子を見た母親は息子の育て方を間違っていなかったと確信する。
　自分が生活に困っていたから、困っているとき、助けてくれた有難味がわかるのだ。母親は。

　新型コロナウイルス感染者への差別、新型コロナの自粛警察、女子プロレスラーへのネットで誹謗中傷をした人たちに言いたい。

　他者を攻撃するのではなく、困っているに手助けをと。

　いずれにしても、いつかブーメランとなってわが身に返ってくるはずだ。

給食用野菜廃棄

　中国湖北省武漢発の新型コロナウイルスの感染拡大防止で安倍内閣が学校を休みにしたため、給食用野菜2.5�dを東京足立区の農家が廃棄したことを5月17日の読売が朝刊社会面で伝えている。

　「コロナ最前線」、食の流通というタイトルで、「自慢の味　行き場なく」という見出しがついていた。

　読売によれば、「食品ロス」の削減を目指し、法整備を進めてきた農林水産省でも、感染が拡大した3月から、生活困窮世帯などに食料を無償提供するする「フードバンク」約130団体への情報提供を強化している。

　農林省と環境省の推計では食べられるのに捨てられている食品は約612万�d（2017年度）に上る。
　政府は2019年10月、食品ロス削減推進法を施行し、廃棄減に取り組んでいる。

　全国フードバンク推進協議会によると、感染拡大後は冠婚葬祭や飲食店向けの食品を製造する企業からの寄付が目立つ。
　一方、学校の休校で食事ができなくなった児童らを支援する子ども食堂や自治体などからの支援要請は増えているという。


　新型コロナウイルスの感染拡大で分かったことが一つだけある。
　観光収入や製造業で中国を頼りにすることは間違っているということ。

　観光収入が日本人を相手にするならどんどん振興させるべきであることは言うまでもないことだが、中国人相手にしてきたからひどい目に遭ったと言っても過言ではない。

　マスクを売っていないから、仕方ないので夢グループが売っている30枚3600円という高額なマスクを注文したら、たちまち、夢グループは30枚2400円に価格を下げてきたので、取り合えず、マスクが必要なのでこちらも注文したが、社長が中国製だと認めている。

　企業は国内で製造するより海外の方が人件費が安いとなれば、すぐに中国やヴェトナムなどに製造工場を移してしまう。

　このことを教訓にするなら、次は食料が標的になる。
　農産物の自給率を高めていかないと、生産国は自国の需要が賄えなければ、外国への供給をストップさせるから、絶対困ったことが起きる。

　食料こそは自給率向上の喫緊の課題だ。

　学校はもっと早く始めればいいだけのことなのに、無能な政府、自治体が怠慢なだけである。
　保育園はずっとやって来て大丈夫だったのだから、学校だって、何かあれば、臨時休校にすればいいだけのことではないか。

　学校給食で問題なのは、給食を自校で作らないで何でも委託すればいいという安易な行政の姿勢である。
　もっと、自校給食にシフトさせるべきだ。

　農家を守ることが食料自給率向上に不可欠である。

食品ロスと貧困問題

　「食品ロス　貧困招き　社会に損失」「毎日10�dトラック1760台」「一般家庭　規制の対象外」という見出しで3月25日の読売が経済の紙面に「WACHERS専門家の経済講座」というタイトルで金藤正直法政大学人間環境学部教授に訊いた内容を伝えている。

　金藤さんによれば、日本の家庭やスーパー、コンビニなどから発生する食品ロスの量は年643万�d(2016年度推計)に上る。
　一般家庭が291万�dと半数近くを占める。食べ残しに加え、食べずに捨てられる食品があるためだ。
　その他、食品製造業で137万�d、外食産業で133万�d、食品小売業66万�d、食品卸売業16万�dのロスがある。
　国内の食品ロス発生量は国連世界食糧計画による世界の食糧支援量の1・6倍程度にも上る。
　世界では飢えで約8億人が苦しんでいる。日本でも子どもの貧困が7人に1人だ。
　だから、子ども食堂やフードバンクが増えている。

　フードロスは貧困問題、ごみ処理、これに伴う焼却時の二酸化炭素が環境問題、材料費や人件費など様々な分野で社会問題となっているのだ。

　01年5月に食品リサイクル法が施行され、食品ロス問題が注目されるようになった。
　2019年10月には食品ロス削減推進法が施行され、取り組みの基本方針案が示された。
　あれほど定価販売に固執していたコンビニが消費期限が迫った商品の値引き販売を始めたり、フードバンクの団体に提供するようになった。
　
　食品製造、流通、消費に関わるサプライチェーンを通じて食品ロスを抑える仕組みを整え、社会的なコストを減らす「フードロスマネジメント」という考え方を実践すべきだと金藤さんは提言する。


　語り継ぐ戦争だから、先の大戦で敗戦、旧日本軍幹部が考えた馬鹿な特攻作戦で迎撃のための戦闘機を失い、米軍のやりたい放題に本土を空爆され焦土とされてしまった日本。

　戦後の焼け跡では闇市が開かれ、戦災で親を失い飢えた浮浪児が街を彷徨していた。

　団塊の世代である自分は首都圏の田舎町に生まれ育ったから、入学したのは近くの分校で、4年生から通った本校で学校給食が始まった。

　当時、自分だけではなく、周囲も貧しかったから、給食で出された脱脂粉乳だろうが、コッペパンだろうが出されたものは皆残さず飲みかつ食べた。

　だから、今の日本はどう考えてもおかしいといつも書いている。

　子ども7人に1人が貧困で食べられないというのだから、自公がやっている政治がおかしいのであって、これを正さなければならないが、有権者はどうも真剣に考えているとは思えない。

　一方で、国内の食品ロス発生量は世界の食料支援量の1.6倍程度もあるというではないか。

　これではいつか罰が当たる。

　召集され、南方に送られ、それでも何とか無事に帰って来てくれた父親は、食べ残しを許さなかったので、自分も食事を残さないようになった。

　ひとり一人の意識を変える必要がある。

　新型コロナウイルスによる肺炎という感染症が教えてくれているではないか。
　甘く考えていると、きっと、いつか、もう一度、食べられない日がやってくるだろう。

ＪＡ高知県女性部大篠支部運営の子ども食堂

　「島耕作、子ども食堂を訪問」「地元農産物で食の魅力体感」という見出しで、1月19日の読売がＪＡグループの広告を掲載していた。

　ＪＡ高知県女性部大篠支部が地元の農産物の魅力を伝え、日本の「食」の魅力を体感させてくれる「子ども食堂」を運営し、同様の試みは全国でも数多く開催されているということで、地産地消で食農教育の現場を島耕作が視察報告するという形で伝えている。

　読売によれば、わが国喫緊の課題である食料自給率が2018年度過去最低の37％（カロリーベース）で、米国の130％、フランスの127％、ドイツの95％（外国は13年のデータ）などと較べて極めて低い。
　国が25年度までの目標値としている45％を8㌽も下回っている。

　国は国内農業の生産基盤強化に取り組むほか、地元産農畜産物を地元で消費する地産地消やフードロスをなくすための食農教育など消費者にも考え、行動してもらえるような活動を広げている。

　ＪＡ高知県女性部大篠支部の窪田理佳支部長（54）によれば、同支部が子ども食堂をスタートさせたは2018年5月、毎月第2土曜の開催で2020年1月で21回目を数えた。
　子どもは無料、大人は有料、食材として使う野菜はすべて地元産、食材を提供してくれた人の名前を献立表と一緒に入り口に掲示している。


　首都圏の田舎町の農協の組合員となっているので、飛騨高山の酪農家が乳酸菌入りの飼料で育てた牛の肥料で作った牛糞をたい肥化した商品名みな土を取り扱うように農協に要請したが断られた。
　
　この1件で農協を見限ったが、ＪＡ高知県女性部大篠支部が子ども食堂の運営をしていることは素晴らしい試みだから関係者にエールをおくる。

　子ども食堂というのは、本来の主旨は食にありつけない家庭の子どもが対象でその親も無料で食べられると耳にしたことがあるが、運営団体の考え方だから、親は有料ということに関してはいろいろであるのは仕方ない。

　しかし、市場に出せない野菜を食材として提供するとか、農家がバックアップすることで、新鮮な地元の野菜がまさに地産地消できるから、他の農協でもどんどん広がっていくことを願う。

　日曜日の夜、わが家ではNHKの大河ドラマではなく、ポツンと一軒家を視聴していて、昨晩も、三重県の山の中の一軒家をスタッフが訪問したが、ドキュメンタリーというか、そこに住む人の人生にはいろいろなドラマがあって興味深い。
　場所が場所だけに、大概、野菜などは自給自足をしているので、食料自給率が低いわが国の政治家の愚かさを嘆く一方で、自給自足の価値を教えてくれる人たちだ。

　先の大戦においても、戦争に敗れたことよりも、戦争では軍隊の幹部たちには食料難ということはなかったが、市民は戦時中は「欲しがりません、勝つまでは」で、空腹との闘いの日々であったことが庶民の戦時中、戦後の一番の気持ちであったといえる。

　フードロスも大きな社会問題であるが、暖冬で農家は大根を畑に捨てているのをTVがニュースで流していた。

　捨てるくらいだから、子ども食堂の関係者が農家、そのバックの農協と連携し、取りに行けば無料でわけてもらえるのではないか。

　今後の子ども食堂の運営には、農協が後援し、農家の協力を仰ぐことで、野菜等が手に入りやすくなる。

　農協が生き残るためには社会貢献が欠かせないので、子ども食堂の後援者になるというのは望ましいことではないか。

食品ロス削減推進法10月から施行

　食品ロス削減推進法が10月から施行され、企業や消費者が食品ロス削減に取り組むことが努力義務とされた。
　年末年始は、クリスマスや忘年会、新年会など、大勢で食事をする機会が増える。まだ食べられるのに捨ててしまう食品ロスを減らすために、今年は、好きな食材だけを集めたおせちや、ケーキの完全予約販売が注目されている。国も宴席での食べ残しを出さないように呼びかけている。と11月7日の読売がくらしの紙面で伝えている。

　読売によれば、環境省などは「3010運動」で食べ残しをなくすよう呼びかけている。
　宴席では乾杯後30分間席を立たずに料理を楽しみ、終わる10分前には自分の席に戻って、再度料理を楽しむ。
　食べきれないほどお歳暮をもらったら、「フードドライブ」の活用も効果的だ。
　ＮＰＯ法人「セカンドハーベストジャパン」は賞味期限内の缶詰やインスタント食品などを受け付けしているし、農林水産省は食品の寄付を受け付ける団体をサイトで公表している。


　宴席といえば、新宿御苑での政府主催の花見で税金の不明朗な使い方、税金の還流を赤旗にスクープされ、弁解できなくなった政府は、来年の花見をいち早く中止にした。

　食べ残しに焦点をしぼれば、先日、出かけた大阪、京都では駅ナカのホテルに泊まったが、今は、ホテルの朝食は所謂バイキング方式で、自分で食べられる量だけ取るから、基本的に食べ残しはないはずだ。

　これを考えた人は偉い。食べ残しが明らかに減ったはずだ。

　わが家は明治生まれの厳格な父親を絵に描いたような父親が茶碗のコメ粒を残すことを許さなかった。
　だから、基本的に食べ残しはしないし、食事を作るときの残菜などはすべて、畑に埋めることにしている。
　つまり、生ごみはごみ収集に出すことがない。

　宴席でも、あるいはイベントで提供される弁当などでも、残ると食べるのはともかく、畑の肥料にしたくなってしまう。

　食品ロスが叫ばれてから久しいが、畑で有機無農薬での野菜づくりをしていると、食べ物をを残すのは犯罪に思えてくる。
　当然、コンビニなどで食べられる弁当などが賞味期限の関係で捨てられてしまうと天に唾するという言葉を思い出す。

　天罰が下って当然のことだと思うほど、食品ロスは改めて行かなければならない重要な問題である。

醬油

　日本の食文化を広く伝える上で大きな役割を担っている「醤油」。

　10月1日が醤油の日だということで、広告ではあるが10月6日の読売が日本醤油協会のPR記事を掲載してい　「受け継がれる日本の味と文化　しょうゆ」という見出し、10月1日に開催された「醤油の日の集い」、しょうゆを通して「食」の大切さを知ってもらう取り組み「しょうゆ食育プロジェクトの紹介などで、（株式会社菊の井代表取締役）村田吉弘さんの記念講演「日本料理とは何か」の要約も掲載されている。

　村田さんによれば、「食料自給率が著しく低下しているが、食の安全保障という観点で考えても「米と出汁た。
のうま味への嗜好の回帰を目指すことが必要で、これに成功すればしょうゆの消費も増加するだろう」とのこと。


　何時お迎えが来てもおかしくない齢となってからでは遅すぎるきらいがあるが、今更ながら「食」というものの重要さに気づかされた出来事がある。

　30年以上の付き合いがある友人が自分より年下であるにもかかわらず、介護付き有料老人ホームに入所してからもう何年になるだろうか。

　中学、高校と陸上、短距離で活躍し、その後は小学生バレーボールの指導者として活躍していた彼は、母親を病気で早く亡くしていて、家を出てからの食事はほとんど外食だった。

　若い頃から視力が弱く、為に、仕事も早期に退職せざるを得なくなり、退職してからは原因不明の体調不良、軽い脳梗塞ということで、一人暮らしの彼は老人ホームに入居となったわけである。

　目や体調不良、脳梗塞と食事の関係は自分の推測にしかすぎないことではあるが、外食で野菜が足りなかった。あるいは塩分が多い食事が原因していたのではないかと思えてならない。

　さて、食といえば醤油というくらい、日本の食に欠かせないもので、ユネスコ無形文化遺産にも登録されている和食を支えることで知られる。

　腎機能が低下している自分は、醤油は減塩醤油を使い、摂取する塩分を減らそうと努めてきたが、醤油を食に使いだした先人は何という賢さなのだろうか。

　日本には塩梅という素晴らしい言葉があるが、塩分は食料の保存には欠かせないし、多すぎるとしょっぱくて食べられないし、少ないと早く傷んでしまう。
　ちょうどいい匙加減がいい塩梅となるのだ。

　料理には関心があって、いろいろ能書きは並べても、実践となるとほとんど何もできないに等しいが、かぼちゃを煮るのは好きでたまにやる。
　かぼちゃは堅いから包丁で切るのが大変だが、種をスプーンでとり、生ごみとして畑に埋めると、芽が出てくる優れものの野菜だ。
　
　昔、仕事で料理教室を主宰したことがあって、調味料を入れる順番を先生に教えてもらった。
　確か、さしすせそだったか。

　かぼちゃを煮るときは、甘党だから、砂糖多め、しょうゆ、みりん、酒と量は気分でアバウトに入れるが、一番重視するのは砂糖で足りない場合ははちみつを追加するとうまい。
　醤油は、重要で味は無論だが、色に影響する。

　日本大好き人間の一人としては、食も日本食が断然一番だと思っている。
　その日本食は醤油、みそがなかったら、つくれないし、食べられない。

　煮物にしょうゆ、みそ、刺身を食べるとき、醤油とわさびが必需品であるように。