栄養価が高く、古くから世界中で料理に使われているゴマ。かつては全国各地で栽培されていたが、手間がかかると敬遠され、国内で流通する99・9%以上が輸入品だ。
埼玉県日高市で農園「香胡園」を営む鈴木香純さん(27)は「国産ゴマを広めたい」と在来種の自然栽培に取り組む。と2月28日の読売が夕刊「NEXT BREAK」で伝えている。
現在、日高市高萩地区で5月に始まる「金ゴマ」の種まきに向け、耕作放棄地だった畑で小麦を育てている。
これも、ゴマを栽培するための準備で、別の作物を育てることで土が柔らかくなるのだ。
東京都で生まれ育ち、農業とは縁がなかった。 きっかけは高校時代に遡る。
おしゃれに関心を持ち、モデルに憧れて痩せるために食事を摂る量を減らすということを徹底した結果、拒食症になってしまうも、アルバイト先で知り合った栄養学を学ぶ大学院生にバランスの良い食事について教わった。ネットで調べていくうちに、自然食品や有機農法に興味を持つようになった。
高校を卒業後、歯科衛生士学校に入学するも、今度は過食になってしまい、食と徹底的に向き合おうと1年半で退学。埼玉県所沢市の自然食品を扱う販売店とレストランで働き、自然栽培を実践する県内の農家で1年間の研修も受けた。
その様子を見ていたレストランの社長から2016年、「うちのは畑で農業をやってみるか」と声をかけられた。
20年に独立した鈴木香純さんが借り受ける耕作放棄地は2021年は1・2㌶から2022年は2・3㌶に増え、収穫量も450㌔から１㌧超を目指している。
収穫後はすりゴマ、いりゴマに加工し、自然食品店や生協で販売している。
土に触れるようになってから、拒食や過食は全くなくなった。
肥料や農薬を使わず、日常的に食べるものを育てようと考え抜き、ゴマにたどりついたという鈴木香純さんの非凡さに驚く。
ゴマといえば、子どもの頃、母親が作ってくれた赤飯にゴマは定番というか、欠かせないものだった。
近年ではTVでよく流れているゴマを使ったサプリ、「セサミン」があまりにも有名で、心身の著しい衰えから、自分も何か飲まなければということで、検討したことがあるくらいである。
定期購入という制度が嫌いだから、注文していないが。
鈴木香純さんにエールを送りたくなったのは、3月8日が国際婦人デーで、読売の紙面のタイトルにあったように次世代で活躍するのは女性、しかも、農業に従事する人、それも、有機無農薬でという視点でピッタリの人だからだ。
ウクライナへのロシアの侵攻で、欧州と米国の指導者が腰抜けだから、ヒトラー＋スターリンという悪魔プーチンがウクライナを占領し、次はポーランドと日本を攻撃してくるだろう。
戦争が続けば、エネルギーも無論のこと、食料自給率が30%程度の日本は苦しくなる。
ウクライナへのロシアの侵攻で、すでに小麦の価格が値上がりして関係者は困っている。
農家を守るべき、農協は肥料会社と結託し、農薬を売ることには熱心でも、有機肥料や無農薬への取り組みには力を入れてこなかった。
鈴木香純さんはまだ27歳だというから、「国産の未来 開けゴマ」という見出しにあったように「千夜一夜物語」ではないが、呪文を唱えて岩戸が開いたというか、ゴマ栽培の序に就いたばかりだから、有機無農薬栽培派の自分としては応援したくなるというものではないか。
ゴマを手にした鈴木さんの生き生きした様子を写真で見ると、ゴマが体に佳いことが証明されているかのようだ。
肌がきれいで、女性たちが憧れるほど光っているのだ。
東日本大震災から11年のこの日、被災地でも、ゴマの生産に取り組み、元気になってもらいたい。
2022年03月11日
2022年02月24日
耕作放棄地増加に歯止め 兼業農家育成
耕作放棄地の増加に歯止めをかけようと千葉県睦沢町で兼業農家の育成に特化した学習講座が行われている。と2月23日のNHKニュースで知り、食料自給率アップ、農業振興を訴えている立場から興味を惹かれたので書いておく。
先月から始まったこの学習講座は、耕作放棄地の増加に歯止めをかけようと再生可能エネルギー事業などを手がける民間企業が主催し、会社員や公務員、自営業など20代から50代のおよそ20人が参加している。
参加者は毎週末、睦沢町に通って農業の基礎知識やネットでの販売戦略、営農計画の立て方などを学び、仕事を続けながら就農を目指す。
講師を務めた農林水産省の元職員は国際的な競争が激しくなり国内でも大規模な農業が増える一方で、耕作放棄地も増えていることなどから、今の仕事を続けて収入を安定させながら就農する新しい形の兼業農家が求められていると話していた。
参加者は来月まで農業実習のほか、町で生産が増えているオリーブの栽培方法などを学ぶ。
米国で物価高がとんでもないことになっていると伝えられてから、ほどなく労働者の賃金が上がらない日本でも物価高が始まった。
賃金が上がらなければ年金も下がるし、受給年齢の繰り下げが始まる。ということで昨日のNHKマイあさラジオで経済評論家荻原博子さんが日本でも物価高が始まっているので、食の面では、コメをもっと食べたほうがいい。パンより間違いなく廉価だと話していた。
南北に長い日本列島では北海道で滅多にないほどの大雪で、無論東北、北陸、山陰など日本海側でも大雪で、豪雪で知られる新潟の津南町では積雪が4㍍を超えているという。
灯油の値段が上がる一方だし、屋根の雪下ろし、雪堀は大変だしということで、雪国から脱出しようと考える人が増えても不思議ではない。
コロナ禍で大都会東京の人口が減るなんて信じられないニュースが流れたことがあったが、首都圏の人口が減るなんてことがあるはずがない。
何故なら、首都圏は雪がほとんど降らないので、暮らしやすいからだ。
耕作放棄地が増えてしまったという千葉県の睦沢町のことは全く知らなかったが、千葉県だから温暖に決まっているし、雪国と較べたら、冬場は天国だろう。
しかし、農業だけで生計を維持することはほとんど不可能だから、兼業農家ということで、耕作放棄地を減らし、食料増産するということには大いに賛成である。
貧富の格差が拡大し、貧困家庭が増えてしまい、子どもが腹いっぱい食べられないということで、子ども食堂を開設し、支援している人が増えている。
近年では貧困にあえぐ人達のために大人食堂で支援する人もいたりする時代だ。
耕作放棄地を耕すことで、生産した農産物を買い上げ、子ども食堂で消費できる体制が作れれば、兼業農家も助かるというものではないか。
物価高の対策として、まず、農産物の作り手を増やし、生産された野菜などを消費者側と結びつけることができれば、両者にとって朗報となるだろう。
先月から始まったこの学習講座は、耕作放棄地の増加に歯止めをかけようと再生可能エネルギー事業などを手がける民間企業が主催し、会社員や公務員、自営業など20代から50代のおよそ20人が参加している。
参加者は毎週末、睦沢町に通って農業の基礎知識やネットでの販売戦略、営農計画の立て方などを学び、仕事を続けながら就農を目指す。
講師を務めた農林水産省の元職員は国際的な競争が激しくなり国内でも大規模な農業が増える一方で、耕作放棄地も増えていることなどから、今の仕事を続けて収入を安定させながら就農する新しい形の兼業農家が求められていると話していた。
参加者は来月まで農業実習のほか、町で生産が増えているオリーブの栽培方法などを学ぶ。
米国で物価高がとんでもないことになっていると伝えられてから、ほどなく労働者の賃金が上がらない日本でも物価高が始まった。
賃金が上がらなければ年金も下がるし、受給年齢の繰り下げが始まる。ということで昨日のNHKマイあさラジオで経済評論家荻原博子さんが日本でも物価高が始まっているので、食の面では、コメをもっと食べたほうがいい。パンより間違いなく廉価だと話していた。
南北に長い日本列島では北海道で滅多にないほどの大雪で、無論東北、北陸、山陰など日本海側でも大雪で、豪雪で知られる新潟の津南町では積雪が4㍍を超えているという。
灯油の値段が上がる一方だし、屋根の雪下ろし、雪堀は大変だしということで、雪国から脱出しようと考える人が増えても不思議ではない。
コロナ禍で大都会東京の人口が減るなんて信じられないニュースが流れたことがあったが、首都圏の人口が減るなんてことがあるはずがない。
何故なら、首都圏は雪がほとんど降らないので、暮らしやすいからだ。
耕作放棄地が増えてしまったという千葉県の睦沢町のことは全く知らなかったが、千葉県だから温暖に決まっているし、雪国と較べたら、冬場は天国だろう。
しかし、農業だけで生計を維持することはほとんど不可能だから、兼業農家ということで、耕作放棄地を減らし、食料増産するということには大いに賛成である。
貧富の格差が拡大し、貧困家庭が増えてしまい、子どもが腹いっぱい食べられないということで、子ども食堂を開設し、支援している人が増えている。
近年では貧困にあえぐ人達のために大人食堂で支援する人もいたりする時代だ。
耕作放棄地を耕すことで、生産した農産物を買い上げ、子ども食堂で消費できる体制が作れれば、兼業農家も助かるというものではないか。
物価高の対策として、まず、農産物の作り手を増やし、生産された野菜などを消費者側と結びつけることができれば、両者にとって朗報となるだろう。
2022年02月06日
「ご当地！絶品うまいもん甲子園」若者と農業の懸け橋に
「OTEKOMACHI」というタイトル「#30代の挑戦」に「若者と農業の懸け橋に」という見出しで、藤田志穂さんが「ギャル起業」で話題となったり、現在は食の甲子園に取り組んでいることなどが2月1日の読売夕刊て紹介されていた。
自身が数年前から東京都内で畑を借りて野菜作りを楽しんでいること。祖父が新潟でコメ作り農家だったにもかかわらず、維持できずほったらかしになってしまったという体験から、熊本の農業高校生と地元のトマトを使った商品開発に取り組んだとき、「地元の野菜の良さを広く知ってほしい」などと言う彼らの熱い思いに触れた。食に関わる各地の若い世代を後押しすれば、農業や地域の活性化につながるのではと思い、企画したのが「ご当地！絶品うまいもん甲子園」
大会では全国の高校生が地元食材を使い、自ら考案した料理を調理。料理に込めた思いなどを発表し、審査委員の評価で順位を競う。
開催10回目となった2021年は330品以上の応募があった。
同日の読売には東京三多摩で「就農者の法的問題を解決する」農業支援に取り組む弁護士岩崎紗矢佳さんのことも紹介されていた。
やはり、趣味が農業ボランテイアで、週末には日野市の農家を手伝う。
コロナ禍で１日の感染者が10万人を超え、死者が毎日100人超ということで大変なことになっているが、日本列島は立春寒波だとかで、日本海側を主に雪が積もって雪堀というか雪かきで腰が痛くてつらいだろうな、「頑張って」と応援するとともに心からお見舞い申し上げる。
日本大好きという立場から、地域の活性化、そのために農林水産業の振興が一番大事なことだと考えてきた。
その担い手といえば、若い人、高校生ということになる。
藤田志穂さんのことは失礼ながら全く知らなかったが、食の甲子園をバックアップしているとのことで嬉しくなった。
地元食材を使って、高校生がレシピを考案し、調理をしその工夫の度合いを競うというのは素晴らしい試みではないか。
さらに、地域から全国に広げ、高校生だけに甲子園としたネーミングがまたいいね。
TVで昼めし旅をよく視聴するが、楽しみの一つは、地方の農家を訪ね、主に生産している作物のレシピというか、調理してもらい、食してもらう企画だ。
生産者ならではの調理があって、実に参考になるのだ。
さらに言えば、農家の後継者が一度は東京に出ても、戻ってきて農家を継いでいたり、脱サラで農業に従事している人が紹介されたりするのも地域活性化を願う自分としては嬉しくなってしまう。
何回となく書いてきたし、これからも何回でも書くが、若い人に農業、林業に就くことを考えてもらいたい。
大都会東京では正規雇用に就ける人は一握りで、非正規雇用であれば、雇止めがあれば、忽ち路上生活に転落してしまう。
技術があったりして、東京で生きていけるなら何も言わないが、技術なりがない人は、ぜひ、田舎に帰って、農業に従事してもらいたい。
農業といっても、昔の農業ではなく、六次産業化された農業であり、生活していけるだけの収入があげられるものである。
新規に就農するときは、農業支援に取り組む弁護士岩崎紗矢佳さんに相談すれば力になってもらえるだろう。
こうして、地域が活性化することで、日本は安定していくはずだ。
自身が数年前から東京都内で畑を借りて野菜作りを楽しんでいること。祖父が新潟でコメ作り農家だったにもかかわらず、維持できずほったらかしになってしまったという体験から、熊本の農業高校生と地元のトマトを使った商品開発に取り組んだとき、「地元の野菜の良さを広く知ってほしい」などと言う彼らの熱い思いに触れた。食に関わる各地の若い世代を後押しすれば、農業や地域の活性化につながるのではと思い、企画したのが「ご当地！絶品うまいもん甲子園」
大会では全国の高校生が地元食材を使い、自ら考案した料理を調理。料理に込めた思いなどを発表し、審査委員の評価で順位を競う。
開催10回目となった2021年は330品以上の応募があった。
同日の読売には東京三多摩で「就農者の法的問題を解決する」農業支援に取り組む弁護士岩崎紗矢佳さんのことも紹介されていた。
やはり、趣味が農業ボランテイアで、週末には日野市の農家を手伝う。
コロナ禍で１日の感染者が10万人を超え、死者が毎日100人超ということで大変なことになっているが、日本列島は立春寒波だとかで、日本海側を主に雪が積もって雪堀というか雪かきで腰が痛くてつらいだろうな、「頑張って」と応援するとともに心からお見舞い申し上げる。
日本大好きという立場から、地域の活性化、そのために農林水産業の振興が一番大事なことだと考えてきた。
その担い手といえば、若い人、高校生ということになる。
藤田志穂さんのことは失礼ながら全く知らなかったが、食の甲子園をバックアップしているとのことで嬉しくなった。
地元食材を使って、高校生がレシピを考案し、調理をしその工夫の度合いを競うというのは素晴らしい試みではないか。
さらに、地域から全国に広げ、高校生だけに甲子園としたネーミングがまたいいね。
TVで昼めし旅をよく視聴するが、楽しみの一つは、地方の農家を訪ね、主に生産している作物のレシピというか、調理してもらい、食してもらう企画だ。
生産者ならではの調理があって、実に参考になるのだ。
さらに言えば、農家の後継者が一度は東京に出ても、戻ってきて農家を継いでいたり、脱サラで農業に従事している人が紹介されたりするのも地域活性化を願う自分としては嬉しくなってしまう。
何回となく書いてきたし、これからも何回でも書くが、若い人に農業、林業に就くことを考えてもらいたい。
大都会東京では正規雇用に就ける人は一握りで、非正規雇用であれば、雇止めがあれば、忽ち路上生活に転落してしまう。
技術があったりして、東京で生きていけるなら何も言わないが、技術なりがない人は、ぜひ、田舎に帰って、農業に従事してもらいたい。
農業といっても、昔の農業ではなく、六次産業化された農業であり、生活していけるだけの収入があげられるものである。
新規に就農するときは、農業支援に取り組む弁護士岩崎紗矢佳さんに相談すれば力になってもらえるだろう。
こうして、地域が活性化することで、日本は安定していくはずだ。
2022年01月26日
生鮮野菜輸出振興 ブランドトマトも担う
2030年までに年5兆円の輸出を目標に掲げる農林水産省は海外での販売支援策を強化するという事で、生鮮野菜の輸出が伸び悩んでいることから、ブランド化され人気が高まっているトマトやミニトマトなどの輸出を支援する。と1月7日の読売が夕刊で伝えていた。
埼玉県桶川市で「手島農園」を経営する手島孝明さん(47)は名付けた中玉トマト「男気トマト」を全国に売り出している。
手島さんは2010年、食品会社を辞めて農業に就いた。「作り手によって味の違いが出やすい野菜を育てたいとトマト栽培を手がけた。
トマトは水分の調整で甘みが増すことを知り、畝ごとに調節して最適な水分量を探ることで、甘みと酸味のバランスがとれたトマトを作り上げた。
「昔懐かしい味」として口コミで評判が広がり、農園わきの直売所では1日2時間で4～6玉入りの100袋が完売するほどだという。
農水省によると、トマトの産出額(2020)は野菜の品目別で最多の2240億円で、全野菜(計2兆2481億円)の約10%を占める。
2021年１～11月のトマトの輸出額全体に占める割合は小さい。
同時期の農林水産物・食品の輸出額は1兆779億円で初めて1兆円を突破。同省は25年までに2兆円。30年までに5兆円の輸出目標を掲げている。
和牛やホタテ貝、イチゴ、リンゴといった海外での「売れ筋」に加え、トマトやタマネギなどの野菜に対しても支援を強化し、目標の達成につなげたい考えだ。
語り継ぐ戦争で、発信するために学んできた中で、行きついたのは食ということだった。
満蒙開拓団として海を渡っていった人たちは一様に貧しくて、早くいえば、食べられないから開拓民になったと言っても過言ではない。
アジア太平洋戦争という呼び名が示すように中国戦線から戦線が拡大して、日米開戦、太平洋の島々にまで戦線が拡大すると、兵站を攻撃され、あるいは戦地調達だなどと滅茶苦茶な命令で食料危機に陥った友軍は餓島、白骨街道と別名で呼ばれたガダルカナル島やインパール作戦、戦後、『野火』などから伝えられたレイテ島など多くの島で飢え死にする兵士が続出した。
敗戦後、大陸や半島からの引き揚げ時、シベリア抑留、戦後の戦災孤児たちみんな飢餓に苦しめられた。
食べるという事では、40代早々、3か月入院してその間絶飲食、ために点滴ものどの下辺りの危険な場所から高カロリーの点滴を受ける経験をしている。
食べられないから、毎日、当時の食の関係雑誌、クロワッサンとかエッセなどを連れ合いに買い求めてもらい、写真を見て、食べたつもりになるという事を毎日繰り返した。
体重も20㌔痩せたが、若かったし、病気だから耐えられたが、二度とご免だ当時思った。
それでも、その後、腸閉塞で2度入院し、その時も1週間程度だったが絶飲食をしている。
さて、いかに食べることが大事なことか伝わったのではないか。
だからというわけではないが、有機無農薬で野菜を作っているので、農林水産省の5兆円に輸出額を増やす計画に大いに賛成である。
農業振興になると俄然力が入るのは、野菜作りを実践していることと、食の問題が如何に大事なことかという事を勉強してきたからだ。
わが家は農協の組合員だから、農協があっせんしている「旬鮮俱楽部」で果物などを届けてもらったり、ミカンは宇和島の吉田町の兵頭さんから届けてもらっているが、消費者が生産者を守るのだと思っている。
戦争とはいわないまでも、食料を外国頼みにしていたら、輸出を止められたらどんなにか困るという事をもっと多くの人が知るべきだ。
政府は減反政策をやっている場合ではない。コメをどんどん作ってもらい輸出すればいいのだ。
日本のコメは美味いから絶対上手くいく。
埼玉県桶川市で「手島農園」を経営する手島孝明さん(47)は名付けた中玉トマト「男気トマト」を全国に売り出している。
手島さんは2010年、食品会社を辞めて農業に就いた。「作り手によって味の違いが出やすい野菜を育てたいとトマト栽培を手がけた。
トマトは水分の調整で甘みが増すことを知り、畝ごとに調節して最適な水分量を探ることで、甘みと酸味のバランスがとれたトマトを作り上げた。
「昔懐かしい味」として口コミで評判が広がり、農園わきの直売所では1日2時間で4～6玉入りの100袋が完売するほどだという。
農水省によると、トマトの産出額(2020)は野菜の品目別で最多の2240億円で、全野菜(計2兆2481億円)の約10%を占める。
2021年１～11月のトマトの輸出額全体に占める割合は小さい。
同時期の農林水産物・食品の輸出額は1兆779億円で初めて1兆円を突破。同省は25年までに2兆円。30年までに5兆円の輸出目標を掲げている。
和牛やホタテ貝、イチゴ、リンゴといった海外での「売れ筋」に加え、トマトやタマネギなどの野菜に対しても支援を強化し、目標の達成につなげたい考えだ。
語り継ぐ戦争で、発信するために学んできた中で、行きついたのは食ということだった。
満蒙開拓団として海を渡っていった人たちは一様に貧しくて、早くいえば、食べられないから開拓民になったと言っても過言ではない。
アジア太平洋戦争という呼び名が示すように中国戦線から戦線が拡大して、日米開戦、太平洋の島々にまで戦線が拡大すると、兵站を攻撃され、あるいは戦地調達だなどと滅茶苦茶な命令で食料危機に陥った友軍は餓島、白骨街道と別名で呼ばれたガダルカナル島やインパール作戦、戦後、『野火』などから伝えられたレイテ島など多くの島で飢え死にする兵士が続出した。
敗戦後、大陸や半島からの引き揚げ時、シベリア抑留、戦後の戦災孤児たちみんな飢餓に苦しめられた。
食べるという事では、40代早々、3か月入院してその間絶飲食、ために点滴ものどの下辺りの危険な場所から高カロリーの点滴を受ける経験をしている。
食べられないから、毎日、当時の食の関係雑誌、クロワッサンとかエッセなどを連れ合いに買い求めてもらい、写真を見て、食べたつもりになるという事を毎日繰り返した。
体重も20㌔痩せたが、若かったし、病気だから耐えられたが、二度とご免だ当時思った。
それでも、その後、腸閉塞で2度入院し、その時も1週間程度だったが絶飲食をしている。
さて、いかに食べることが大事なことか伝わったのではないか。
だからというわけではないが、有機無農薬で野菜を作っているので、農林水産省の5兆円に輸出額を増やす計画に大いに賛成である。
農業振興になると俄然力が入るのは、野菜作りを実践していることと、食の問題が如何に大事なことかという事を勉強してきたからだ。
わが家は農協の組合員だから、農協があっせんしている「旬鮮俱楽部」で果物などを届けてもらったり、ミカンは宇和島の吉田町の兵頭さんから届けてもらっているが、消費者が生産者を守るのだと思っている。
戦争とはいわないまでも、食料を外国頼みにしていたら、輸出を止められたらどんなにか困るという事をもっと多くの人が知るべきだ。
政府は減反政策をやっている場合ではない。コメをどんどん作ってもらい輸出すればいいのだ。
日本のコメは美味いから絶対上手くいく。
2022年01月23日
脱炭素社会 森林と木が私たちを救う
未来を担う子どもたちが森林や木に触れる大切さについて、住友林業の市川晃会長と俳優の杏さんが語り合った。という1月15日の読売が1頁全部を使った広告に心を動かされた。
タイトルは「子どもたちに伝えたい 森林と木の大切さ」で、「木は人を受け止めてくれるやさしい素材」「子どもたちを健やかに育む木の効能とは」「森林や木に触れ合う自然体験の大切さ」「木を使うことで地球環境を守ってゆく」という見出しで語り合った内容が推測できるだろう。
市川さんは「森林が国土の約68%を占める日本は世界有数の森林国で、森林には、天然林と人工林とがあって役割が異なる。生物多様性の宝庫としての天然林はは守らなければならないが、人工林は伐って植えることを繰り返すことでサステナブルな資源としての価値が生まれる。」と語っている。
市川さんが代表取締役会長を務める住友林業といえば、わが家との接点があった。
昭和の初めに建てたとされていた古い家を1980年代の初め頃、解体して新築したのであるが、このとき、住宅展示場で見て、林業の会社だということ、営業マンのあまりにも熱心な姿勢に打たれ住友林業の家を建てたことである。
新築した家に不満はなかったが、壁面をクロス張りではなく、木のままにすればよかったと今では思っているので、この点はいつの日にかリフォームするときに考えるつもりだ。
しかし、営業マンが若くして亡くなった由で、住林との接点は切れた。
水俣病のことを勉強するうちに肥料の会社なのにプラスチックの原料をつくり、その製造過程で出た有機水銀が水俣病の原因だという事で、プラスチック製品を便利に使っているあなたも共犯だと、水俣病公式確認60年東京大学安田講堂でのシンポジュウムで事務局長に指摘されたことなどが理由で、脱プラスチック、木質製品に目が向くようになっている。
TVで日曜の夜視聴している「ポツンと一軒家」でも人里離れた山奥で暮らす人の家は周りの森林から伐採した樹木が使われていて、クロスを使わず、壁面がすべて木目のままだった時は感動したくらいだ。
ドイツ人建築家カール・ベンクスさんが越後の十日町竹所で古民家を再生している様子をTVで知り、「日本人はどうして、木造建築で世界に誇れる釘を使わずに材木だけでつくる古民家を捨て、長く持たない新築の家に住みたがるのか」と嘆いていた。
法隆寺が木造だという事で、石造りか木造が長持ちし、鉄筋は長持ちしないことが明らかになっている。
木造建築物のことを主に書いたが、木の効用などはまた書く。
これからは農業と林業の時代だと訴えてきたが、これからも何回となく訴えていきたい。
タイトルは「子どもたちに伝えたい 森林と木の大切さ」で、「木は人を受け止めてくれるやさしい素材」「子どもたちを健やかに育む木の効能とは」「森林や木に触れ合う自然体験の大切さ」「木を使うことで地球環境を守ってゆく」という見出しで語り合った内容が推測できるだろう。
市川さんは「森林が国土の約68%を占める日本は世界有数の森林国で、森林には、天然林と人工林とがあって役割が異なる。生物多様性の宝庫としての天然林はは守らなければならないが、人工林は伐って植えることを繰り返すことでサステナブルな資源としての価値が生まれる。」と語っている。
市川さんが代表取締役会長を務める住友林業といえば、わが家との接点があった。
昭和の初めに建てたとされていた古い家を1980年代の初め頃、解体して新築したのであるが、このとき、住宅展示場で見て、林業の会社だということ、営業マンのあまりにも熱心な姿勢に打たれ住友林業の家を建てたことである。
新築した家に不満はなかったが、壁面をクロス張りではなく、木のままにすればよかったと今では思っているので、この点はいつの日にかリフォームするときに考えるつもりだ。
しかし、営業マンが若くして亡くなった由で、住林との接点は切れた。
水俣病のことを勉強するうちに肥料の会社なのにプラスチックの原料をつくり、その製造過程で出た有機水銀が水俣病の原因だという事で、プラスチック製品を便利に使っているあなたも共犯だと、水俣病公式確認60年東京大学安田講堂でのシンポジュウムで事務局長に指摘されたことなどが理由で、脱プラスチック、木質製品に目が向くようになっている。
TVで日曜の夜視聴している「ポツンと一軒家」でも人里離れた山奥で暮らす人の家は周りの森林から伐採した樹木が使われていて、クロスを使わず、壁面がすべて木目のままだった時は感動したくらいだ。
ドイツ人建築家カール・ベンクスさんが越後の十日町竹所で古民家を再生している様子をTVで知り、「日本人はどうして、木造建築で世界に誇れる釘を使わずに材木だけでつくる古民家を捨て、長く持たない新築の家に住みたがるのか」と嘆いていた。
法隆寺が木造だという事で、石造りか木造が長持ちし、鉄筋は長持ちしないことが明らかになっている。
木造建築物のことを主に書いたが、木の効用などはまた書く。
これからは農業と林業の時代だと訴えてきたが、これからも何回となく訴えていきたい。
2022年01月09日
国産材のみで 木造平屋住宅
三菱地所は4月に、国産木材だけを使った平屋住宅を発売する。木材確保から販売までを一貫して手がけて工期や費用を圧縮し、100平方メートルで1000万円程度と大手では異例の価格設定にした。木材は他の建材に比べて生産時の二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量が少なく、国内林業の振興と共に住宅の脱炭素化を進める。と1月4日の読売が伝えている。
木材は九州の森林で伐採し、専用工場（鹿児島県）で加工。工場で部屋ごとに組み立て、内装工事まで終える。この状態でトラックで宅地に運び、クレーンを使って設置する。
木材は木目が直交するよう重ねて接着した次世代建材で、コンクリートに匹敵する強度がある。耐火性や耐震性にも優れている。
木造住宅は、鉄骨や鉄筋コンクリートに比べ、建材の製造から住宅完成までのＣＯ２排出量が半分程度とされる。国産木材の活用が広がれば、輸入材の供給減による木材価格の高騰「ウッドショック」の影響も受けづらくなる。
まずは、熊本、宮崎、鹿児島の九州３県で始め、年間３００戸の販売を目指す。
国土の7割が森林だという日本で輸入材を使って建築しているのは非国民というか、もはや犯罪に近い行為である。
外国の貴重な森林を荒らし、輸入材を使うということは、砂漠化を防ぎ、地球温暖化を防止するためにもやめてもらいたい。
21世紀の日本の生きる道は、農業、林業の振興であると何回となく書いてきた中で、食料安全保障の観点から、食料自給率をアップさせようと訴えてきたし、日本はこれから農産物を輸出させ、外貨を稼ぐ時代であるとも書いてきた。
さらに、農業の六次産業化で農家の生活安定を図るべきだとも。
子どもの頃、学校の社会科で日本は資源がないから、原料を輸入し、製品化して輸出する加工貿易の国だと教えられてきたが、国土の7割が森林だという事で、森林資源に富んでいることをやがて知ることになった。
そこで、林業についても、機械化の導入で六次産業化というのか、山から木を伐りだし、その場で重機を使い製材化し、運び出すのも機械化することで、人手不足をクリアできるという事も書いている。
大手の三菱地所が国産材での住宅を建築し売り出しを始めれば、当然、ライバルの住友林業だって追随するはずだし、現にもう試みているのではないか。
個人的な好みを言えば、ドイツ人建築家カール・ベンクスさんが越後の十日町竹所で実践している古民家再生が好きで、自分では財力がないので実践できないが、何とか、日本の伝統建築でできた古民家を再生してもらいたいと願ってきた。
しかし、わが家においても、現在の2階建てでは、遠からず、階段の上り下りが加齢のため困難になることが明白だから、平屋を建て転居したいとも考えている。
団塊の世代が後期高齢者を迎える2022年以降、平家住宅の需要が増えることは明白となっている時代だから、国産材で住宅を建設する試みは成功することは間違いない。
木材は九州の森林で伐採し、専用工場（鹿児島県）で加工。工場で部屋ごとに組み立て、内装工事まで終える。この状態でトラックで宅地に運び、クレーンを使って設置する。
木材は木目が直交するよう重ねて接着した次世代建材で、コンクリートに匹敵する強度がある。耐火性や耐震性にも優れている。
木造住宅は、鉄骨や鉄筋コンクリートに比べ、建材の製造から住宅完成までのＣＯ２排出量が半分程度とされる。国産木材の活用が広がれば、輸入材の供給減による木材価格の高騰「ウッドショック」の影響も受けづらくなる。
まずは、熊本、宮崎、鹿児島の九州３県で始め、年間３００戸の販売を目指す。
国土の7割が森林だという日本で輸入材を使って建築しているのは非国民というか、もはや犯罪に近い行為である。
外国の貴重な森林を荒らし、輸入材を使うということは、砂漠化を防ぎ、地球温暖化を防止するためにもやめてもらいたい。
21世紀の日本の生きる道は、農業、林業の振興であると何回となく書いてきた中で、食料安全保障の観点から、食料自給率をアップさせようと訴えてきたし、日本はこれから農産物を輸出させ、外貨を稼ぐ時代であるとも書いてきた。
さらに、農業の六次産業化で農家の生活安定を図るべきだとも。
子どもの頃、学校の社会科で日本は資源がないから、原料を輸入し、製品化して輸出する加工貿易の国だと教えられてきたが、国土の7割が森林だという事で、森林資源に富んでいることをやがて知ることになった。
そこで、林業についても、機械化の導入で六次産業化というのか、山から木を伐りだし、その場で重機を使い製材化し、運び出すのも機械化することで、人手不足をクリアできるという事も書いている。
大手の三菱地所が国産材での住宅を建築し売り出しを始めれば、当然、ライバルの住友林業だって追随するはずだし、現にもう試みているのではないか。
個人的な好みを言えば、ドイツ人建築家カール・ベンクスさんが越後の十日町竹所で実践している古民家再生が好きで、自分では財力がないので実践できないが、何とか、日本の伝統建築でできた古民家を再生してもらいたいと願ってきた。
しかし、わが家においても、現在の2階建てでは、遠からず、階段の上り下りが加齢のため困難になることが明白だから、平屋を建て転居したいとも考えている。
団塊の世代が後期高齢者を迎える2022年以降、平家住宅の需要が増えることは明白となっている時代だから、国産材で住宅を建設する試みは成功することは間違いない。
2021年12月20日
俳優の青年が農業始めちゃいました
「工藤阿須加が行く 農業始めちゃいました」を視聴するチャンスに恵まれた。
工藤阿須加なんて全く知らない俳優だったが、東京農業大学を卒業しているということだったし、ガタイがいいので農業に向いていると嬉しくなった。
俳優で農業をやっていたことで知られているのは舞踏家田中泯である。
藤沢周平原作、山田洋次監督、真田広之主演の『たそがれ清兵衛』で観たあの人だ。
同じく、永島敏行も米作りをしていると耳にしたことがある。
歌手では南こうせつが故郷大分で農業をやっているとも。
今や、農業は注目度ナンバーワンの職業だと言っても過言ではない。
語り継ぐ戦争の傍ら、貧困問題の解消を願い、食の問題についてもよく取り上げてきたからどうしても書いておきたかった。
故郷のある地方から上京し、住みついた都会の生活は、住まいはアパート暮らしか、会社の寮ということになる。
正規職員に就けた人はまだいいが、非正規しかなれなかった人は、職の安定は望めず、雇止めに遭えば、すぐに家賃が払えなくなり、一気にネットカフェや路上生活に転落してしまう。
食べることもままならず、支援者が実施してくれている炊き出しに並ぶことを余儀なくされてしまうこともわかりきったことだ。
農業は自然相手で大変だからと実家の農業の後継者ならず、エアコンの利いた会社で働くという都会生活を選択した結果、後継者がいなくなった田舎では休耕田が増え、街は衰退していく。
ところがである。
非正規労働者が増えてしまった今、格差社会がどんどん進み、都会生活に見切りをつけ、実家が農家ならば、その後継者となるべく、故郷に帰るという選択をする若い人が増えているらしい。
移住して農業にチャレンジする人も。
TVで取り上げられた工藤青年は、何しろ東京農業大学を卒業しているくらいだから、もともと農業をやるつもりがあったみたいで、俳優業の傍ら、先輩の農業移住者を訪ね、弟子入りというか農業を学ぼうとするのだ。
例えば、山梨県は南アルプス市のキュウリ農家、トウモロコシ農家を訪ねて道の駅に出荷する様子やトラクターなどの使い方など教えを乞い、新規参入者の農業女子会にも顔を出す。
ここで、若い人たちの素晴らしさを改めて教えられた。
キュウリ農家にしろ、農業女子会のメンバーにしろ、若い人はネットの活用に長けているから、六次産業化したり、ネット販売が可能だということ。
作付けの栽培管理もパソコンでお手の物だった。
工藤青年の真摯な姿を見て、これから農業にチャレンジし、ぜひとも、俳優業と併せての活躍を期待している。
工藤青年や農業女子などからの啓発を受け、ぜひとも若い人に農業にチャレンジしてもらいたい。
田舎に移住し、農業で食べていくのは厳しいことだが、都会にいて、路上生活に転落し、二度と這い上がれないというようなことはないはずだ。
何故何ら、田舎暮らしなら家賃も安いし、コメをつくれば食べていくことくらいは絶対できるはずだから。
新規参入者のために全国に道府県農業大学校が42、民間の農業大学校が5か所あることが番組を視聴してわかった。
農業大学を出ていなくとも、農業大学校で学ぶことで農業への新規参入への不安は薄らぐのではないか。
工藤阿須加なんて全く知らない俳優だったが、東京農業大学を卒業しているということだったし、ガタイがいいので農業に向いていると嬉しくなった。
俳優で農業をやっていたことで知られているのは舞踏家田中泯である。
藤沢周平原作、山田洋次監督、真田広之主演の『たそがれ清兵衛』で観たあの人だ。
同じく、永島敏行も米作りをしていると耳にしたことがある。
歌手では南こうせつが故郷大分で農業をやっているとも。
今や、農業は注目度ナンバーワンの職業だと言っても過言ではない。
語り継ぐ戦争の傍ら、貧困問題の解消を願い、食の問題についてもよく取り上げてきたからどうしても書いておきたかった。
故郷のある地方から上京し、住みついた都会の生活は、住まいはアパート暮らしか、会社の寮ということになる。
正規職員に就けた人はまだいいが、非正規しかなれなかった人は、職の安定は望めず、雇止めに遭えば、すぐに家賃が払えなくなり、一気にネットカフェや路上生活に転落してしまう。
食べることもままならず、支援者が実施してくれている炊き出しに並ぶことを余儀なくされてしまうこともわかりきったことだ。
農業は自然相手で大変だからと実家の農業の後継者ならず、エアコンの利いた会社で働くという都会生活を選択した結果、後継者がいなくなった田舎では休耕田が増え、街は衰退していく。
ところがである。
非正規労働者が増えてしまった今、格差社会がどんどん進み、都会生活に見切りをつけ、実家が農家ならば、その後継者となるべく、故郷に帰るという選択をする若い人が増えているらしい。
移住して農業にチャレンジする人も。
TVで取り上げられた工藤青年は、何しろ東京農業大学を卒業しているくらいだから、もともと農業をやるつもりがあったみたいで、俳優業の傍ら、先輩の農業移住者を訪ね、弟子入りというか農業を学ぼうとするのだ。
例えば、山梨県は南アルプス市のキュウリ農家、トウモロコシ農家を訪ねて道の駅に出荷する様子やトラクターなどの使い方など教えを乞い、新規参入者の農業女子会にも顔を出す。
ここで、若い人たちの素晴らしさを改めて教えられた。
キュウリ農家にしろ、農業女子会のメンバーにしろ、若い人はネットの活用に長けているから、六次産業化したり、ネット販売が可能だということ。
作付けの栽培管理もパソコンでお手の物だった。
工藤青年の真摯な姿を見て、これから農業にチャレンジし、ぜひとも、俳優業と併せての活躍を期待している。
工藤青年や農業女子などからの啓発を受け、ぜひとも若い人に農業にチャレンジしてもらいたい。
田舎に移住し、農業で食べていくのは厳しいことだが、都会にいて、路上生活に転落し、二度と這い上がれないというようなことはないはずだ。
何故何ら、田舎暮らしなら家賃も安いし、コメをつくれば食べていくことくらいは絶対できるはずだから。
新規参入者のために全国に道府県農業大学校が42、民間の農業大学校が5か所あることが番組を視聴してわかった。
農業大学を出ていなくとも、農業大学校で学ぶことで農業への新規参入への不安は薄らぐのではないか。
2021年12月17日
「もうかる農業」へ農産物輸出額1兆円
2021年の農林水産物・食品の輸出額が、初めて年間１兆円を突破することが確定した。米国や中国の経済活動の回復を背景に、人気の高い牛肉やウイスキーが大きく伸びた。
政府がかつて、13年の実現を目指していた「年間１兆円」を達成した。とメデイアが伝えている。
12月16日の読売によれば、財務省が16日発表した11月の貿易統計（速報）で、果物や野菜などの食料品は、前年同月比18・5％増の899億円だった。農林水産省が集計している１～10月の農林水産物・食品の輸出額と合わせると、少なくとも１兆633億円を超えた。
政府はこれまで、販路拡大や輸出品目の育成など官民一体で取り組んできた。20年は9860億円と8年連続で過去最高を更新したが、１兆円には届かなかった。
12月2日の読売が「地域力」というタイトルで「最小の村『儲かる農業』」「ハートかぼちゃ 手応え」という見出しで富山県舟橋村での農業について伝えていた。
全国で最も小さな自治体である舟橋村で農業の新たな魅力をい創造する「ブランド化」に挑んでいる。村で栽培されている「九重栗かぼちゃ」に「ハートカボチャ」とネーミングしたところメデイアで話題になり売れ筋になった。
半分にした切り口の断面がハート形だったから。
仕掛け人は地方の情報をネット発信するウェブメデイア業の岡山史興さん(36)で、自然の豊かさに惹かれて18年に東京から移住した。
農業を「儲かる農業」にするため、国がビジネス化を後押ししている。農林水産省は「ローカルフードプロジェクト」を推進する。
社会的課題の解決と経済的利益の両立が狙いだ。
農業の担い手不足の解消や地元農産物の消費拡大を見込む。
昼食のとき、わが家ではほぼ決まってテレ東「昼めし旅」が流れている。
昨日だったか、ウェブ関係で働いていた女性が柚子生産農家である実家に戻って、柚子を使った料理を披露していたし、その前は、TVディレクターを退職し、実家の酪農を継いでいる女性が、生き生きと働いていてとても魅力的だった。所謂佳い女っぷりで、とてもチャーミングだった。
このように田舎から都会に出て雇用されている人たちが、故郷に戻って実家の農業を継いでいる例が少なくない。
会社だけが儲かり、労働者にはその配分が少ない労働関係を断ち切り、実家の農業を継いでいる人が近年目立つ。
さらに、都会で働いでいる人の多くがネットが使えるから、実家の農業を継ぐと、ネットを使って農産物を売ったり、加工、販売までの六次産業化をすることで収益も上がることで、農業の継続も可能になっている。
日本大好き人間の一人として、以前から農業、林業、水産業の振興について書いてきたし、これらの産業と結びつく地域振興の問題についても取り上げてきた。
トヨタを筆頭に自動車産業で食べている人は少なくないが、大企業は内部留保ばかり増やし、その利益を肝心な労働者の給料に反映することはない。
一方で、農林水産業で安定した収入を上げるのは自然相手だけに至難であるが、頭を使えば先行きは明るい。
何故なら、農業や漁業は食に直結する産業であり、林業といえば、衣食住の住という事で、誰にでも影響があるからだ。
これからの農業は、生産から加工、販売までの六次産業化しなければやっていけないし、それにはネットを使った宣伝、販売が重要である。
因みに、わが家ではミカンを愛媛県宇和島市の吉田町のみかん農家兵頭さんから取り寄せている。
理由は美味いからである。
ＪＡがやっている「旬鮮倶楽部」という通販も利用している。
こちらも食品が選べて、かつ品物が佳いからだ。
政府がかつて、13年の実現を目指していた「年間１兆円」を達成した。とメデイアが伝えている。
12月16日の読売によれば、財務省が16日発表した11月の貿易統計（速報）で、果物や野菜などの食料品は、前年同月比18・5％増の899億円だった。農林水産省が集計している１～10月の農林水産物・食品の輸出額と合わせると、少なくとも１兆633億円を超えた。
政府はこれまで、販路拡大や輸出品目の育成など官民一体で取り組んできた。20年は9860億円と8年連続で過去最高を更新したが、１兆円には届かなかった。
12月2日の読売が「地域力」というタイトルで「最小の村『儲かる農業』」「ハートかぼちゃ 手応え」という見出しで富山県舟橋村での農業について伝えていた。
全国で最も小さな自治体である舟橋村で農業の新たな魅力をい創造する「ブランド化」に挑んでいる。村で栽培されている「九重栗かぼちゃ」に「ハートカボチャ」とネーミングしたところメデイアで話題になり売れ筋になった。
半分にした切り口の断面がハート形だったから。
仕掛け人は地方の情報をネット発信するウェブメデイア業の岡山史興さん(36)で、自然の豊かさに惹かれて18年に東京から移住した。
農業を「儲かる農業」にするため、国がビジネス化を後押ししている。農林水産省は「ローカルフードプロジェクト」を推進する。
社会的課題の解決と経済的利益の両立が狙いだ。
農業の担い手不足の解消や地元農産物の消費拡大を見込む。
昼食のとき、わが家ではほぼ決まってテレ東「昼めし旅」が流れている。
昨日だったか、ウェブ関係で働いていた女性が柚子生産農家である実家に戻って、柚子を使った料理を披露していたし、その前は、TVディレクターを退職し、実家の酪農を継いでいる女性が、生き生きと働いていてとても魅力的だった。所謂佳い女っぷりで、とてもチャーミングだった。
このように田舎から都会に出て雇用されている人たちが、故郷に戻って実家の農業を継いでいる例が少なくない。
会社だけが儲かり、労働者にはその配分が少ない労働関係を断ち切り、実家の農業を継いでいる人が近年目立つ。
さらに、都会で働いでいる人の多くがネットが使えるから、実家の農業を継ぐと、ネットを使って農産物を売ったり、加工、販売までの六次産業化をすることで収益も上がることで、農業の継続も可能になっている。
日本大好き人間の一人として、以前から農業、林業、水産業の振興について書いてきたし、これらの産業と結びつく地域振興の問題についても取り上げてきた。
トヨタを筆頭に自動車産業で食べている人は少なくないが、大企業は内部留保ばかり増やし、その利益を肝心な労働者の給料に反映することはない。
一方で、農林水産業で安定した収入を上げるのは自然相手だけに至難であるが、頭を使えば先行きは明るい。
何故なら、農業や漁業は食に直結する産業であり、林業といえば、衣食住の住という事で、誰にでも影響があるからだ。
これからの農業は、生産から加工、販売までの六次産業化しなければやっていけないし、それにはネットを使った宣伝、販売が重要である。
因みに、わが家ではミカンを愛媛県宇和島市の吉田町のみかん農家兵頭さんから取り寄せている。
理由は美味いからである。
ＪＡがやっている「旬鮮倶楽部」という通販も利用している。
こちらも食品が選べて、かつ品物が佳いからだ。
2021年12月16日
トーマスさんに教えられた自然農法
昨晩、「ワタシが日本に住む理由」という好きな番組を視聴することができた。
「アメリカ出身のトーマス・マイケル・コレプファーさんは日本在住10年。瀬戸内海・向島で動物に囲まれながら年間80０種類の野菜や果物を栽培する農家に！」というのが内容である。
有機無農薬で野菜作りをするようになってからなんといっても土づくりに興味がわいてきた。
トーマスさんが１㌶の土地に羊を飼い、子豚を飼っていて、草を食べさせ、その糞を蒔いて土壌づくりをしてきたと知り、俄然興味を惹かれた。
彼は自分の一番の関心事である砂漠の緑化について、農学者で自然農法家福岡正信さんがを実践していたことを教えてくれた。
12月7日の読売が夕刊で「リンゴの木 再利用の薪」「長野 農家の廃材 人気に火」という見出しでリンゴやモモなど果樹栽培が盛んな長野、福島両市で不要な枝を切る剪定作業で生じる廃材を薪に再利用する取り組みが活発になっている。と伝えている。
トーマスさんの自然農法と長野のリンゴ、福島のモモの剪定作業で生じた廃材を薪として再利用する試みは、一見無関係のように思う向きもあるかもしれない。
ところが、、大いに関係ある。
というのは、これこそ循環型農業のモデルみたいなものだからだ。
有機無農薬での野菜作りにチャレンジしているからには、化学肥料と呼ばれているような類のものは一切使わず、わが家でも家庭から出る生ごみ、むしった草、落ち葉、そして買い求めた豚糞を主たる肥料にしている。さらに、2021年になって、米ぬか，油かす、魚粉を混ぜたぼかし肥料を手作りして使うようになった。
植木職人が剪定した庭の樹木の枝や葉は庭の隅で堆肥化すべくそこに捨てている。
トーマスさんに教えてもらった福岡正信さんのことはすぐに調べて、実に偉大な人物だったことを知ることができた。
仙人を思わせる風貌で、愛媛県出身の農学者、自然農法の提唱者、粘土団子での砂漠緑化運動実践と尊敬に値することがネットに書いてあった。
種子を田んぼに直接撒くと鳥の餌にされてしまうから、粘土に種子を入れて団子を作り、それを田圃に蒔くという方法を考案し、このことを応用して、砂漠の緑化にチャレンジされたそうな。
粘土団子は、粘土と水になるべく多くの種類の種を混ぜて練り、空気を抜いて、小さくまるめて３-４日乾燥させると出来上がりだという事で、他人のやらないことをやったという点が素晴らしい。
日本人の自分が知らないことを教えてくれたトーマスさんも偉い。
剪定した枝は陶芸の釉薬をつくるときにも役立つが、量が多いので、薪にするというのは昔はやっていたはずのことである。
灯油が滅茶苦茶に高価になっている2021年の冬は薪ストーブが当然見直されるはずだ。
森林の枝打ちをきちんとやれば、国土の面積が7割だという日本であれば、薪ストーブの燃料に困ることなどありえない。
「アメリカ出身のトーマス・マイケル・コレプファーさんは日本在住10年。瀬戸内海・向島で動物に囲まれながら年間80０種類の野菜や果物を栽培する農家に！」というのが内容である。
有機無農薬で野菜作りをするようになってからなんといっても土づくりに興味がわいてきた。
トーマスさんが１㌶の土地に羊を飼い、子豚を飼っていて、草を食べさせ、その糞を蒔いて土壌づくりをしてきたと知り、俄然興味を惹かれた。
彼は自分の一番の関心事である砂漠の緑化について、農学者で自然農法家福岡正信さんがを実践していたことを教えてくれた。
12月7日の読売が夕刊で「リンゴの木 再利用の薪」「長野 農家の廃材 人気に火」という見出しでリンゴやモモなど果樹栽培が盛んな長野、福島両市で不要な枝を切る剪定作業で生じる廃材を薪に再利用する取り組みが活発になっている。と伝えている。
トーマスさんの自然農法と長野のリンゴ、福島のモモの剪定作業で生じた廃材を薪として再利用する試みは、一見無関係のように思う向きもあるかもしれない。
ところが、、大いに関係ある。
というのは、これこそ循環型農業のモデルみたいなものだからだ。
有機無農薬での野菜作りにチャレンジしているからには、化学肥料と呼ばれているような類のものは一切使わず、わが家でも家庭から出る生ごみ、むしった草、落ち葉、そして買い求めた豚糞を主たる肥料にしている。さらに、2021年になって、米ぬか，油かす、魚粉を混ぜたぼかし肥料を手作りして使うようになった。
植木職人が剪定した庭の樹木の枝や葉は庭の隅で堆肥化すべくそこに捨てている。
トーマスさんに教えてもらった福岡正信さんのことはすぐに調べて、実に偉大な人物だったことを知ることができた。
仙人を思わせる風貌で、愛媛県出身の農学者、自然農法の提唱者、粘土団子での砂漠緑化運動実践と尊敬に値することがネットに書いてあった。
種子を田んぼに直接撒くと鳥の餌にされてしまうから、粘土に種子を入れて団子を作り、それを田圃に蒔くという方法を考案し、このことを応用して、砂漠の緑化にチャレンジされたそうな。
粘土団子は、粘土と水になるべく多くの種類の種を混ぜて練り、空気を抜いて、小さくまるめて３-４日乾燥させると出来上がりだという事で、他人のやらないことをやったという点が素晴らしい。
日本人の自分が知らないことを教えてくれたトーマスさんも偉い。
剪定した枝は陶芸の釉薬をつくるときにも役立つが、量が多いので、薪にするというのは昔はやっていたはずのことである。
灯油が滅茶苦茶に高価になっている2021年の冬は薪ストーブが当然見直されるはずだ。
森林の枝打ちをきちんとやれば、国土の面積が7割だという日本であれば、薪ストーブの燃料に困ることなどありえない。
2021年11月22日
ブルーベリー、ジャムやジュースで収入増へ
日曜日の夜は「ポツンと一軒家」を視聴している。
視聴率が14から15%くらいで、NHKの大河ドラマを凌ぐことが多い。視聴している人はたぶん、60代以降で、団塊の世代が多いのではないか。
先週の放送では岩手県だったか、80代の夫婦が住むポツンと一軒家を訪ねるとその面倒を看るため、通っている50代の娘がやってくる。
いつもの調子で視聴していたら、シングルだというその娘は東日本大震災の津波で一人息子を失くしていたのだ。
あんまり、気の毒でもらい泣きしてしまった。
昨晩は、愛媛県の山奥に暮らす60代の夫婦と20代の息子が住むポツンと一軒家を訪ねると、周囲見渡す限り自分の所有する山で、重機を使って林業に励む息子。
林業に加えて収入アップを考え、植えたブルーベリーを収穫し、ジャムやジュースに加工するという一次産業の六次産業化を企図した仲の良い夫婦。3人が取材に応じる。
別に暮らす長男とは異なり、親の後を継ぐことにしたという次男に対し、相好を崩すというか、後継者ができた喜びが伝わってきた。
6代目だという主は元自衛官で、連れ合いも同じく元自衛官だった。
その後、サプリをつくる会社での経験を生かし、ブルーベリーの栽培に乗り出し、林業の傍ら生産されたブルーベリーを加工し、ジュースやジャムにするという付加価値を付けて販売している。
一次産業を加工販売まで手掛けて、六次産業化することを提唱していたのは確か、経済学者で慶応大学名誉教授の金子勝さんだった。
町おこし、村おこしにも日本大好き人間の一人としては大いに関心がある。
この点、「ポツンと一軒家」では、偶々ご先祖がこの地に住みついたことが今日もそのまま住んでいることにつながっているのであろうが、働く場がないという例が少なくない田舎暮らしにあって、一次産業の六次産業化こそ、生き残る道だと言ってもいい。
山奥のぽつんと一軒家では、一般的に林業、炭焼き、シイタケ栽培、果樹園芸、養鶏、ヤマメやアマゴなどの養殖などを生活の糧としてきた例が少なくない。
基本は一次産業だとみているが、ここで、加工販売まで頑張れば、収入増が見込める。
大いにエールをおくりたい。
ぽつんと一軒家に住み続けるのは大変だ。
それでも、狭いようで広い日本だから、何とか住み続け、人間らしい暮らしを伝えてくれたらいい。
視聴率が14から15%くらいで、NHKの大河ドラマを凌ぐことが多い。視聴している人はたぶん、60代以降で、団塊の世代が多いのではないか。
先週の放送では岩手県だったか、80代の夫婦が住むポツンと一軒家を訪ねるとその面倒を看るため、通っている50代の娘がやってくる。
いつもの調子で視聴していたら、シングルだというその娘は東日本大震災の津波で一人息子を失くしていたのだ。
あんまり、気の毒でもらい泣きしてしまった。
昨晩は、愛媛県の山奥に暮らす60代の夫婦と20代の息子が住むポツンと一軒家を訪ねると、周囲見渡す限り自分の所有する山で、重機を使って林業に励む息子。
林業に加えて収入アップを考え、植えたブルーベリーを収穫し、ジャムやジュースに加工するという一次産業の六次産業化を企図した仲の良い夫婦。3人が取材に応じる。
別に暮らす長男とは異なり、親の後を継ぐことにしたという次男に対し、相好を崩すというか、後継者ができた喜びが伝わってきた。
6代目だという主は元自衛官で、連れ合いも同じく元自衛官だった。
その後、サプリをつくる会社での経験を生かし、ブルーベリーの栽培に乗り出し、林業の傍ら生産されたブルーベリーを加工し、ジュースやジャムにするという付加価値を付けて販売している。
一次産業を加工販売まで手掛けて、六次産業化することを提唱していたのは確か、経済学者で慶応大学名誉教授の金子勝さんだった。
町おこし、村おこしにも日本大好き人間の一人としては大いに関心がある。
この点、「ポツンと一軒家」では、偶々ご先祖がこの地に住みついたことが今日もそのまま住んでいることにつながっているのであろうが、働く場がないという例が少なくない田舎暮らしにあって、一次産業の六次産業化こそ、生き残る道だと言ってもいい。
山奥のぽつんと一軒家では、一般的に林業、炭焼き、シイタケ栽培、果樹園芸、養鶏、ヤマメやアマゴなどの養殖などを生活の糧としてきた例が少なくない。
基本は一次産業だとみているが、ここで、加工販売まで頑張れば、収入増が見込める。
大いにエールをおくりたい。
ぽつんと一軒家に住み続けるのは大変だ。
それでも、狭いようで広い日本だから、何とか住み続け、人間らしい暮らしを伝えてくれたらいい。
2021年11月20日
タイで焼き芋がブーム 「べにはるか」は美味い
「農産物輸出 東南アで攻勢」「コロナ禍 日本産渇望」「オンライン商談 販路拡大」という見出しで11月6日の読売が日本からアジア圏への農産物や食品の輸出が好調だ。と伝えている。
コロナ禍で訪日旅行ができないことで人気の日本産食品への需要が一段と高まり、2021年の輸出額は過去最高ペースを上回るペースで増えている。
オンライン商談会で海外に販路を広げやすくなったことも追い風になっている。
書きたかったことの本題はここからである。
タイではここ数年日本式の焼き芋がブームだ。
日本のさつまいもの甘さやねっとりした食感が、タイの人たちの心を捉えた。
バンコクにあるショッピングモールでは何と「べにはるか」や「シルクスイート」などの品種が並び、日本のスーパーなどと同じ焼き芋器が置かれている店も多い。
農林水産物・食品の輸出先(輸出額ベース、2020年)は香港、中国、米国、台湾の順となっている。
農林水産省によれば、20年の農林水産物や食品の輸出額は過去最高の9217億円に達した。
この数字は、訪日客と連動していて、訪日して、日本の佳さ、食べ物の美味さを知った人たちの需要が多くなるということにつながっている。
訪日客が日本で食事することで、日本の食のレベルの高さを知れば知るほど、経済力が飛躍的に向上した中華圏、アジア圏の人たちは自国においても日本の食べ物が食べたくなるということらしい。
焼き芋といえば、いつも買い物をしている国道沿いの大手スーパーでは焼き芋を売っていて、初めて食べた時、その美味さに圧倒された。
実は子どもの頃、ご先祖が残してくれたわずかばかりの農地で休日に父親が野菜を作っていたのを無理やり手伝わされた。
団塊の世代で、食糧が豊かでない時代だったから、おやつにサツマイモをふかして食べたりしていたので、大人になったら、もう二度と食べたくないと思っていた。
ところが、スーパーで売っていた焼き芋、たぶんべにはるかだと思うが、ねっとりして、甘くてまるで和菓子やケーキなどを食べているようで、その甘さにすっかりはまってしまう。
しかし、買うだけだとカネがかかるので、自分でサツマイモを生産することにしたら実際収穫できた。
連れ合いが知人からもらった焼き芋器があることはあるのだが、、作っている品種がべにあずまという品種だから、売っている焼き芋のようなわけにいかず、今では、仕方ないので、普通に調理している。
時々は、カネがかかっても、べにはるかの焼き芋が食べたくなってしまう。
日本人だってタイの人だって、べにはるかの焼き芋は美味いのだ。
せっかく、農産物や食品の輸出が好調だということを書いたから最後に書いておきたい。
農林水産業という一次産業の振興にもっと政府は力を入れろと言いたい。
できるものなら、焼き芋みたいに六次産業化すれば、輸出も見込めるではないか。
そして、食料自給率を何とか当面50%くらいにはもっていきたい。
コロナ禍で訪日旅行ができないことで人気の日本産食品への需要が一段と高まり、2021年の輸出額は過去最高ペースを上回るペースで増えている。
オンライン商談会で海外に販路を広げやすくなったことも追い風になっている。
書きたかったことの本題はここからである。
タイではここ数年日本式の焼き芋がブームだ。
日本のさつまいもの甘さやねっとりした食感が、タイの人たちの心を捉えた。
バンコクにあるショッピングモールでは何と「べにはるか」や「シルクスイート」などの品種が並び、日本のスーパーなどと同じ焼き芋器が置かれている店も多い。
農林水産物・食品の輸出先(輸出額ベース、2020年)は香港、中国、米国、台湾の順となっている。
農林水産省によれば、20年の農林水産物や食品の輸出額は過去最高の9217億円に達した。
この数字は、訪日客と連動していて、訪日して、日本の佳さ、食べ物の美味さを知った人たちの需要が多くなるということにつながっている。
訪日客が日本で食事することで、日本の食のレベルの高さを知れば知るほど、経済力が飛躍的に向上した中華圏、アジア圏の人たちは自国においても日本の食べ物が食べたくなるということらしい。
焼き芋といえば、いつも買い物をしている国道沿いの大手スーパーでは焼き芋を売っていて、初めて食べた時、その美味さに圧倒された。
実は子どもの頃、ご先祖が残してくれたわずかばかりの農地で休日に父親が野菜を作っていたのを無理やり手伝わされた。
団塊の世代で、食糧が豊かでない時代だったから、おやつにサツマイモをふかして食べたりしていたので、大人になったら、もう二度と食べたくないと思っていた。
ところが、スーパーで売っていた焼き芋、たぶんべにはるかだと思うが、ねっとりして、甘くてまるで和菓子やケーキなどを食べているようで、その甘さにすっかりはまってしまう。
しかし、買うだけだとカネがかかるので、自分でサツマイモを生産することにしたら実際収穫できた。
連れ合いが知人からもらった焼き芋器があることはあるのだが、、作っている品種がべにあずまという品種だから、売っている焼き芋のようなわけにいかず、今では、仕方ないので、普通に調理している。
時々は、カネがかかっても、べにはるかの焼き芋が食べたくなってしまう。
日本人だってタイの人だって、べにはるかの焼き芋は美味いのだ。
せっかく、農産物や食品の輸出が好調だということを書いたから最後に書いておきたい。
農林水産業という一次産業の振興にもっと政府は力を入れろと言いたい。
できるものなら、焼き芋みたいに六次産業化すれば、輸出も見込めるではないか。
そして、食料自給率を何とか当面50%くらいにはもっていきたい。
2021年10月30日
フレイル予防に農作業、「運動」「栄養」「交流」に
コロナ禍で気になったのが「クラスター」「パンデミック」などとカタカナ言葉が世の中を駆け巡ったことである。
「人流 じんりゅう」などと日本語の表現としてほとんど耳にしたことがない言い回しが使われたこともびっくりだ。
最近では、フレイルっていうから何のことかと思っていたら、「健康」と「要介護」の間にある心身の調子が崩れた状態だと読売の解説に書いてあった。
その読売の10月26日の社会保障の紙面に「安心の設計」と題し、「人 フレイル講座」として、「働き盛りから始める予防」という見出しで、要介護にならないように予防することを薦めている。
同じ紙面には、「農作業は『運動』『栄養』『交流』の三拍子」という見出しで、人生100年時代の退職後を健康で、介護の世話にならずとも有意義に過ごすために何をすればいいかと考えている向きにお誂えのことが書いてあった。
介護がこれだけ大きな社会問題となっているのだから、アルツハイマーのような病気の場合は仕方ないがそうでないなら、多少は個々人がそれなりに努力することと、政府が予防策を講じる必要がある。
高齢になれば、誰でも心身ともに衰えるが、ボケない人たちがいることもまた事実である。
この人たちが何をしているかといえば、機織り、手編み、笊や篭づくりなど指先を使って仕事をしてきた人たちである。
つまり、国家が取り組むボケ防止は働き盛りのうちから、指先を使うことをやれる環境をつくることだ。
農作業もボケ防止フレイルに役立つことは間違いない。
農作業では連作障害ということが起きるので、毎年、同じ場所に同じ作付けをしないという常識がある。
ために、農作業は頭を使うのだ。
つまり、新しい年になって、昨年、その場所に何が植え付けられたか覚えているか、メモしておく必要があるのだ。
しかし、農作業をやってみたくとも、農地は簡単に手に入らないという向きには、田舎暮らしの薦めみたいな番組をTVが放送していたりする。
自宅から農地まで遠い向きにはプランター栽培も効果はあるはずだ。
農作業のよいところは、収穫の喜びが味わえることだ。
何もしなければ、ボケることは間違いないし、座して死を待つだけでは生きている意味が問われる。
少なくとも、ボランテイアとか誰かのために役立つことをやった方がいい。
「人流 じんりゅう」などと日本語の表現としてほとんど耳にしたことがない言い回しが使われたこともびっくりだ。
最近では、フレイルっていうから何のことかと思っていたら、「健康」と「要介護」の間にある心身の調子が崩れた状態だと読売の解説に書いてあった。
その読売の10月26日の社会保障の紙面に「安心の設計」と題し、「人 フレイル講座」として、「働き盛りから始める予防」という見出しで、要介護にならないように予防することを薦めている。
同じ紙面には、「農作業は『運動』『栄養』『交流』の三拍子」という見出しで、人生100年時代の退職後を健康で、介護の世話にならずとも有意義に過ごすために何をすればいいかと考えている向きにお誂えのことが書いてあった。
介護がこれだけ大きな社会問題となっているのだから、アルツハイマーのような病気の場合は仕方ないがそうでないなら、多少は個々人がそれなりに努力することと、政府が予防策を講じる必要がある。
高齢になれば、誰でも心身ともに衰えるが、ボケない人たちがいることもまた事実である。
この人たちが何をしているかといえば、機織り、手編み、笊や篭づくりなど指先を使って仕事をしてきた人たちである。
つまり、国家が取り組むボケ防止は働き盛りのうちから、指先を使うことをやれる環境をつくることだ。
農作業もボケ防止フレイルに役立つことは間違いない。
農作業では連作障害ということが起きるので、毎年、同じ場所に同じ作付けをしないという常識がある。
ために、農作業は頭を使うのだ。
つまり、新しい年になって、昨年、その場所に何が植え付けられたか覚えているか、メモしておく必要があるのだ。
しかし、農作業をやってみたくとも、農地は簡単に手に入らないという向きには、田舎暮らしの薦めみたいな番組をTVが放送していたりする。
自宅から農地まで遠い向きにはプランター栽培も効果はあるはずだ。
農作業のよいところは、収穫の喜びが味わえることだ。
何もしなければ、ボケることは間違いないし、座して死を待つだけでは生きている意味が問われる。
少なくとも、ボランテイアとか誰かのために役立つことをやった方がいい。
2021年10月19日
種子を守れ、農業を守れ、命を守れ
「TPP交渉廃止・違憲訴訟の会」から会報「TPP新聞 守ろう！ 命と暮らしと未来」VOL.15が届いている。
環太平洋パートナーシップ協定、略してTPPはわかりやすくいえば、自由貿易協定のことだが、ことは物品の貿易だけでなく幅広い分野に及ぶ協定で、米国主導で始まったはずだが、トランプ大統領が米国の加盟に反対して、抜けたら、中国が加盟を申請し、黙ってみていられないと台湾も続いて加盟申請していることで再び注目されるようになった。
TPP交渉及び協定が生存権などを侵害するとして、3年間・二次にわたる裁判闘争をしてきたのが「TPP交渉・違憲訴訟の会」で、自分も一次訴訟の訴訟団の一員に名前を連ねていた。
しかし、親玉の米国が抜けたので、熱が入らなくなり、一次訴訟敗訴で訴訟団のメンバーからは外れたが、今も、会のサポーターとしてささやかながら会を応援している。
二次訴訟でも敗れた会は、現在はTPPに関連するということで、政府が打ち出した種子法廃止は憲法違反ということで第三次の違憲確認訴訟をを展開し、第5回口頭弁論が開かれたところである。
自由貿易というと耳触りはいいが、市場原理に任せろという新自由主義が台頭し、その結果、米国を筆頭に、日本も含め、貧富の格差が大きく広がった。
中間層が大幅に減り、1％の富める者だけがさらに富むという社会である。
同時に規制改革だと言い出し、郵政民営化を筆頭にあらゆる分野で規制緩和が唱えられた結果、保育園を例にとるなら、株式会社が経営に乗り出し、きちんとした保育理念も持たずに保育行政がカネ儲けの対象にされたことから、人で不足で送迎時ほかで事故が目立つようになった。
政党でも何とかの一つ覚えのように規制改革を唱えているところがあるが、ある程度の規制が必要なことは誰が考えて同じで、既得権益を打破することはよいとしても、既成が撤廃されては命が守れないことなどいくらでもあるではないか。
TPP新聞では「種子を守ることは命を守ること」と題し、種子法憲法違反訴訟団の原告である栃木県の有機稲作農家「舘野かえる農場」舘野廣幸さんが「農家の声を聞かずに「廃止」国は農業を見捨てたのか」「米の原種価格が3倍以上に国民の食糧を守るのは国の責任」という見出しで、種子法廃止で不安に慄く農家と農民のことを少しも考えてはくれない国に対する怒りと将来への不安な気持ちを訴えている。
何しろ、この裁判に関してはメデイアが全くと言っていいほど取り上げようとはしないのはどうしたことか。
食料がなくなってから、騒いでも手遅れであることを肝に銘じたい。
環太平洋パートナーシップ協定、略してTPPはわかりやすくいえば、自由貿易協定のことだが、ことは物品の貿易だけでなく幅広い分野に及ぶ協定で、米国主導で始まったはずだが、トランプ大統領が米国の加盟に反対して、抜けたら、中国が加盟を申請し、黙ってみていられないと台湾も続いて加盟申請していることで再び注目されるようになった。
TPP交渉及び協定が生存権などを侵害するとして、3年間・二次にわたる裁判闘争をしてきたのが「TPP交渉・違憲訴訟の会」で、自分も一次訴訟の訴訟団の一員に名前を連ねていた。
しかし、親玉の米国が抜けたので、熱が入らなくなり、一次訴訟敗訴で訴訟団のメンバーからは外れたが、今も、会のサポーターとしてささやかながら会を応援している。
二次訴訟でも敗れた会は、現在はTPPに関連するということで、政府が打ち出した種子法廃止は憲法違反ということで第三次の違憲確認訴訟をを展開し、第5回口頭弁論が開かれたところである。
自由貿易というと耳触りはいいが、市場原理に任せろという新自由主義が台頭し、その結果、米国を筆頭に、日本も含め、貧富の格差が大きく広がった。
中間層が大幅に減り、1％の富める者だけがさらに富むという社会である。
同時に規制改革だと言い出し、郵政民営化を筆頭にあらゆる分野で規制緩和が唱えられた結果、保育園を例にとるなら、株式会社が経営に乗り出し、きちんとした保育理念も持たずに保育行政がカネ儲けの対象にされたことから、人で不足で送迎時ほかで事故が目立つようになった。
政党でも何とかの一つ覚えのように規制改革を唱えているところがあるが、ある程度の規制が必要なことは誰が考えて同じで、既得権益を打破することはよいとしても、既成が撤廃されては命が守れないことなどいくらでもあるではないか。
TPP新聞では「種子を守ることは命を守ること」と題し、種子法憲法違反訴訟団の原告である栃木県の有機稲作農家「舘野かえる農場」舘野廣幸さんが「農家の声を聞かずに「廃止」国は農業を見捨てたのか」「米の原種価格が3倍以上に国民の食糧を守るのは国の責任」という見出しで、種子法廃止で不安に慄く農家と農民のことを少しも考えてはくれない国に対する怒りと将来への不安な気持ちを訴えている。
何しろ、この裁判に関してはメデイアが全くと言っていいほど取り上げようとはしないのはどうしたことか。
食料がなくなってから、騒いでも手遅れであることを肝に銘じたい。
2021年09月16日
森林資源が国土の7割、活かそう林業
昨夜のNHKクローズアップ現代＋で、食糧自給とともに一番の関心事である林業振興に関することを放送していたので書いておきたい。
「宝の山をどう生かす 森林大国・日本 飛躍のカギは」ということで日本が世界に誇る資源である森林の恵みをどう活かすかにスポットを当てていろいろ教えてくれた。
残念ながら、最後まで視聴できなかった。
㏋によれば、「オリンピック・パラリンピックで使用された国立競技場や木造高層ビルなど木をふんだんに使った建造物が増えている。
背景にあるのは林業再生を目指す国の政策。法を改正し補助金の仕組みを整えて林業を強力に後押しし、日本の木材自給率を20年間で、かつての約2倍、40％近くまで上昇させた。
しかしその裏で問題が起きている。大規模伐採ではげ山が広がったり、山の所有者に無断で伐採する「盗伐」が発生したり。大規模伐採の一部が、土砂災害などの要因の一つになっているという指摘もされている。
国土の７割を森林に覆われた日本で持続可能な林業とは？「自伐型林業」という“小さな林業”の取り組みなども例に、林業の未来を考える。」と内容が紹介されている。
林業、すなわち木材といえば、ウッドショックということで騒がれている。
世界的な木材の高騰、外材価格の高騰、木材の不足ということらしいが、日本の林業には追い風となるところだが、どうもことはそう簡単ではないみたいだ。
恒常的な人手不足で林業も手が回らず、山林の管理がおろそかになって、盗伐が横行しているというではないか。
「浜の真砂は尽きるとも世に盗人の種は尽きまじ」と言ったのは石川五右衛門だとか。だから、山林の管理がおろそかになれば、盗伐が横行するのは当然のことだろう。
身内の話で恐縮だが、妙高出身の家内の両親が亡くなって、相続が発生した時、首都圏の田舎町に生まれ育ち、家も畑もご先祖から受け継いだ自分と結婚してくれた連れ合いと較べ、田舎のことだから、家はなくなっても多少の土地はあり、プラスして山林もいくらかなりともあったらしい。
結果として、連れ合いの弟が相続したとのことだが、東京で暮らしているから、山林の管理など全くできない不在地主である。
山林の近くに住んでいても、管理する後継者がいなければ、森林組合で管理するようにしなければ、山林は荒れる一方で、盗伐の被害にも遭う。
盗伐でよくないのは、伐採したら植林が必須であるが、盗人だから、これをやらないから、大雨が降ればたちまち崩れ土石流となって、民家を押し流してしまう。
自宅の周辺では相続の発生した地主が屋敷や畑だった土地を売り出し、一斉に建売住宅が建築中である。
散歩のとき近くを通ると、木材の需要が相当あるだろうことが理解できるのだ。
「木造マンション強くて安い」「建材開発 耐火性高く」「中高層 建設相次ぐ」という見出しで、9月14日の読売が夕刊の1面トップ記事で木材の需要喚起に関しての紹介がなされている。
地球温暖化の影響か、近年梅雨時から9月の台風シーズンまでに降る雨が半端ない集中豪雨のため、相次いで土石流が発生し、大きな被害を与えている。
盗伐ではげ山になってしまえば、少しの雨でも雨水を涵養することができないため、すぐに土石流の発生となってしまう。
林業振興は災害対策にも通じるわけで、国土の7割という資源の活用とともに災害予防という点においても重要になっている。
木材の価値といえば、古民家建築の素晴らしさや神社仏閣における木造建築物の素晴らしさからもわかることではないか。
「宝の山をどう生かす 森林大国・日本 飛躍のカギは」ということで日本が世界に誇る資源である森林の恵みをどう活かすかにスポットを当てていろいろ教えてくれた。
残念ながら、最後まで視聴できなかった。
㏋によれば、「オリンピック・パラリンピックで使用された国立競技場や木造高層ビルなど木をふんだんに使った建造物が増えている。
背景にあるのは林業再生を目指す国の政策。法を改正し補助金の仕組みを整えて林業を強力に後押しし、日本の木材自給率を20年間で、かつての約2倍、40％近くまで上昇させた。
しかしその裏で問題が起きている。大規模伐採ではげ山が広がったり、山の所有者に無断で伐採する「盗伐」が発生したり。大規模伐採の一部が、土砂災害などの要因の一つになっているという指摘もされている。
国土の７割を森林に覆われた日本で持続可能な林業とは？「自伐型林業」という“小さな林業”の取り組みなども例に、林業の未来を考える。」と内容が紹介されている。
林業、すなわち木材といえば、ウッドショックということで騒がれている。
世界的な木材の高騰、外材価格の高騰、木材の不足ということらしいが、日本の林業には追い風となるところだが、どうもことはそう簡単ではないみたいだ。
恒常的な人手不足で林業も手が回らず、山林の管理がおろそかになって、盗伐が横行しているというではないか。
「浜の真砂は尽きるとも世に盗人の種は尽きまじ」と言ったのは石川五右衛門だとか。だから、山林の管理がおろそかになれば、盗伐が横行するのは当然のことだろう。
身内の話で恐縮だが、妙高出身の家内の両親が亡くなって、相続が発生した時、首都圏の田舎町に生まれ育ち、家も畑もご先祖から受け継いだ自分と結婚してくれた連れ合いと較べ、田舎のことだから、家はなくなっても多少の土地はあり、プラスして山林もいくらかなりともあったらしい。
結果として、連れ合いの弟が相続したとのことだが、東京で暮らしているから、山林の管理など全くできない不在地主である。
山林の近くに住んでいても、管理する後継者がいなければ、森林組合で管理するようにしなければ、山林は荒れる一方で、盗伐の被害にも遭う。
盗伐でよくないのは、伐採したら植林が必須であるが、盗人だから、これをやらないから、大雨が降ればたちまち崩れ土石流となって、民家を押し流してしまう。
自宅の周辺では相続の発生した地主が屋敷や畑だった土地を売り出し、一斉に建売住宅が建築中である。
散歩のとき近くを通ると、木材の需要が相当あるだろうことが理解できるのだ。
「木造マンション強くて安い」「建材開発 耐火性高く」「中高層 建設相次ぐ」という見出しで、9月14日の読売が夕刊の1面トップ記事で木材の需要喚起に関しての紹介がなされている。
地球温暖化の影響か、近年梅雨時から9月の台風シーズンまでに降る雨が半端ない集中豪雨のため、相次いで土石流が発生し、大きな被害を与えている。
盗伐ではげ山になってしまえば、少しの雨でも雨水を涵養することができないため、すぐに土石流の発生となってしまう。
林業振興は災害対策にも通じるわけで、国土の7割という資源の活用とともに災害予防という点においても重要になっている。
木材の価値といえば、古民家建築の素晴らしさや神社仏閣における木造建築物の素晴らしさからもわかることではないか。
2021年06月13日
国内産材の活用へ、外国産材高騰で
輸入木材の高騰「ウッドショック」が、国内の住宅産業を直撃している。
住宅価格の上昇で受注を断念する事業者が出始め、急な値上げを迫られた消費者もあるなど多方面に影響が広がっている。とメデイアが伝えている。
6月11日の産経新聞によれば、輸入材の高騰は米国や中国などでの住宅需要の高まりが背景にあるが、輸入への依存を強めていることも遠因との見方があり、国内の林業支援を求める声もあがる。
6月7日の読売、「スキャナー」によれば、「木材価格4倍 ウッドショック」「国内住宅値上げや着工遅れ」「在宅増・低金利 米で戸建て需要」という見出しで伝えるものは国内産材を活用せず、輸入材にばかり頼ってきた関係者の愚かさである。
国土の7割もの面積が森林だという森林資源に恵まれた日本。
軍人たちがが愚かで国力に段違いの差がある米国に対し、戦争を仕掛け、二度の原爆、さらには空爆で、都市部のほとんどが焦土と化した。
ために、木材需要を見越し、自然林を破壊しスギやヒノキばかりを植林したから、今日になって、花粉症の苦しめられ、廉価打からという理由で輸入材にばかり頼り。国内産材の需要を喚起しなかったため、山が荒れ、少しの雨で土砂崩れが起きるようになってしまった日本。
2020年になって中国湖北省武漢発の新型コロナウイルスがやってきて、自前のワクチン開発が求められてきたにも拘わらず」、アベノマスクに200数十億円も使い、自前のワクチン開発が遅れたため、輸入に頼ったワクチンの接種が大幅に遅れている。
食料でも輸入に頼る日本の自給率がカロリーベースで38%(2019年度）程度と低調である。
輸入に頼っていれば、相手国の事情次第で、輸入量などあてにはならない。
ピンチはチャンスという言葉があるくらいだから、輸入材が値上がりしたら、国際材にシフトする絶好の機会到来で喜ぶべきだ。
日本のリーダーたちがよくないのは、反省をしないということに尽きる。
よくなかったら、謝罪し、反省し、次につなげるのだ。
木材の価格高騰は読売によれば、1970年代に原油の需要が逼迫して価格が高騰した「オイルショック」になぞらえてウッドショックと呼ばれる。
今回は「第3次ウッドショック」と言われる。
第一次は1990年代前半。第二次は2000年代半ばでいずれも国産材に切り替えることができなかった。
木材の自給率は2002年に18・8%にまで落ち込み、19年に37・8%まで回復した。
今こそ、国産材活用のチャンスである。
国産材を活用すれば、山が荒れることも防げるし、災害も減らせるのではないか。
住宅価格の上昇で受注を断念する事業者が出始め、急な値上げを迫られた消費者もあるなど多方面に影響が広がっている。とメデイアが伝えている。
6月11日の産経新聞によれば、輸入材の高騰は米国や中国などでの住宅需要の高まりが背景にあるが、輸入への依存を強めていることも遠因との見方があり、国内の林業支援を求める声もあがる。
6月7日の読売、「スキャナー」によれば、「木材価格4倍 ウッドショック」「国内住宅値上げや着工遅れ」「在宅増・低金利 米で戸建て需要」という見出しで伝えるものは国内産材を活用せず、輸入材にばかり頼ってきた関係者の愚かさである。
国土の7割もの面積が森林だという森林資源に恵まれた日本。
軍人たちがが愚かで国力に段違いの差がある米国に対し、戦争を仕掛け、二度の原爆、さらには空爆で、都市部のほとんどが焦土と化した。
ために、木材需要を見越し、自然林を破壊しスギやヒノキばかりを植林したから、今日になって、花粉症の苦しめられ、廉価打からという理由で輸入材にばかり頼り。国内産材の需要を喚起しなかったため、山が荒れ、少しの雨で土砂崩れが起きるようになってしまった日本。
2020年になって中国湖北省武漢発の新型コロナウイルスがやってきて、自前のワクチン開発が求められてきたにも拘わらず」、アベノマスクに200数十億円も使い、自前のワクチン開発が遅れたため、輸入に頼ったワクチンの接種が大幅に遅れている。
食料でも輸入に頼る日本の自給率がカロリーベースで38%(2019年度）程度と低調である。
輸入に頼っていれば、相手国の事情次第で、輸入量などあてにはならない。
ピンチはチャンスという言葉があるくらいだから、輸入材が値上がりしたら、国際材にシフトする絶好の機会到来で喜ぶべきだ。
日本のリーダーたちがよくないのは、反省をしないということに尽きる。
よくなかったら、謝罪し、反省し、次につなげるのだ。
木材の価格高騰は読売によれば、1970年代に原油の需要が逼迫して価格が高騰した「オイルショック」になぞらえてウッドショックと呼ばれる。
今回は「第3次ウッドショック」と言われる。
第一次は1990年代前半。第二次は2000年代半ばでいずれも国産材に切り替えることができなかった。
木材の自給率は2002年に18・8%にまで落ち込み、19年に37・8%まで回復した。
今こそ、国産材活用のチャンスである。
国産材を活用すれば、山が荒れることも防げるし、災害も減らせるのではないか。
2021年06月12日
「種子の権利」をもう一度考える
ＴＰＰ交渉差止・違憲訴訟の会から会報「ＴＰＰ新聞 守ろう！命と暮らしと未来」№14が送られてきた。
環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）は、日本国憲法に対し、違憲だから交渉差止るように違憲訴訟が提起された時、訴訟団の一員に加えてもらったが、米国のトランプ大統領ガTPPから離脱すると発表したことで、安心してしまい、一審敗訴で、2審の訴訟団には加わっていない。
しかし、TPP交渉がその進め方などがオープンでないなど秘密主義で、関税の自由化ばかりで農民を守る姿勢がないことには変わりがないので、今でも反対の立場は変わらない。
農民を守るといえば、最近では主要農産物種子法が廃止され、2020年12月2日には登録品種の自家増殖を許諾制にする種苗法改正案が成立したことで、これに反対する農民の声をTPP交渉差止・違憲訴訟の会が取り上げている。
№14では、参議院農林水産委員会で種苗法改正への反対陳述を行った農民の村上真平さんの意見を載せている。
昔から「種子は農民のもの」だったが、自家増殖の許諾制でこれが崩された。
有機無農薬で野菜を作っているからといって、自分のことを農業者などと思ったことはないが、それでも、畑で収穫した後、野らぼう菜の花を咲かせ、種を集め、来年の分の種まきに使っているし、サトイモなどは、来年の種イモとして、穴を掘って保管し、作付けに使っている。
こんなことは誰でもやっていることではないだろうか。
ところがである。
村上さんによれば、農家は都道府県や農研機構が開発した登録品種を使うため、許諾料が必要になる。
国が関わっているうちは、許諾料は高額にならないとされているが、育成者権が民間事業者に移行されると高額になる可能性がある。
もともと、種苗は農民が作り育ててきたもので、空気や水と同じで、許諾料という考え方自体がおかしい。
農民が守り育ててきた「人類の共有財産」を子孫に残したい。おいうのが村上さんの訴える要旨である。
経済評論家三橋貴明さんは日本の没落を望む7人の反日主義者として、人材派遣のパソナの竹中平蔵経営者の名前を挙げている。
竹中平蔵という経営者は小泉首相が郵政民営化を旗振りした時、実行部隊として、民営化を進めた張本人である。
郵政民営化して、アフラックを積極的に販売しているのは郵政民営化が米国のためだったことの証明をしているようなものだが、その張本人が慶応大学の教授からもっとカネもうけできるパソナの経営者として、高額の年収を得て、派遣労働者を増やし、貧富の格差を拡大させてきた張本人である。
種子の品種改良における許諾の民間事業者移行では、竹中平蔵経営者のように自分さえよければいいという身勝手な人間が乗り出し、許諾料をどんどんアップすることが明白となっている。
農家、生産者でもない大部分の消費者には一見関係なさそうな種子法改正であるが、なんでもものごとには裏がある。
国家権力が消費者のためになることをやるかどうか考えればわかるだろう。
国家権力というものは常に、企業経営側に立ってきたではないか。
水俣病、ＨＩＶ、アスベストみな被害者救済は遅かった。
環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）は、日本国憲法に対し、違憲だから交渉差止るように違憲訴訟が提起された時、訴訟団の一員に加えてもらったが、米国のトランプ大統領ガTPPから離脱すると発表したことで、安心してしまい、一審敗訴で、2審の訴訟団には加わっていない。
しかし、TPP交渉がその進め方などがオープンでないなど秘密主義で、関税の自由化ばかりで農民を守る姿勢がないことには変わりがないので、今でも反対の立場は変わらない。
農民を守るといえば、最近では主要農産物種子法が廃止され、2020年12月2日には登録品種の自家増殖を許諾制にする種苗法改正案が成立したことで、これに反対する農民の声をTPP交渉差止・違憲訴訟の会が取り上げている。
№14では、参議院農林水産委員会で種苗法改正への反対陳述を行った農民の村上真平さんの意見を載せている。
昔から「種子は農民のもの」だったが、自家増殖の許諾制でこれが崩された。
有機無農薬で野菜を作っているからといって、自分のことを農業者などと思ったことはないが、それでも、畑で収穫した後、野らぼう菜の花を咲かせ、種を集め、来年の分の種まきに使っているし、サトイモなどは、来年の種イモとして、穴を掘って保管し、作付けに使っている。
こんなことは誰でもやっていることではないだろうか。
ところがである。
村上さんによれば、農家は都道府県や農研機構が開発した登録品種を使うため、許諾料が必要になる。
国が関わっているうちは、許諾料は高額にならないとされているが、育成者権が民間事業者に移行されると高額になる可能性がある。
もともと、種苗は農民が作り育ててきたもので、空気や水と同じで、許諾料という考え方自体がおかしい。
農民が守り育ててきた「人類の共有財産」を子孫に残したい。おいうのが村上さんの訴える要旨である。
経済評論家三橋貴明さんは日本の没落を望む7人の反日主義者として、人材派遣のパソナの竹中平蔵経営者の名前を挙げている。
竹中平蔵という経営者は小泉首相が郵政民営化を旗振りした時、実行部隊として、民営化を進めた張本人である。
郵政民営化して、アフラックを積極的に販売しているのは郵政民営化が米国のためだったことの証明をしているようなものだが、その張本人が慶応大学の教授からもっとカネもうけできるパソナの経営者として、高額の年収を得て、派遣労働者を増やし、貧富の格差を拡大させてきた張本人である。
種子の品種改良における許諾の民間事業者移行では、竹中平蔵経営者のように自分さえよければいいという身勝手な人間が乗り出し、許諾料をどんどんアップすることが明白となっている。
農家、生産者でもない大部分の消費者には一見関係なさそうな種子法改正であるが、なんでもものごとには裏がある。
国家権力が消費者のためになることをやるかどうか考えればわかるだろう。
国家権力というものは常に、企業経営側に立ってきたではないか。
水俣病、ＨＩＶ、アスベストみな被害者救済は遅かった。
2021年05月26日
有機農業 100万㌶目標 環境負荷低減 50年までに
農林水産省は12日、環境への負荷が小さい農林水産業の推進に向け、2050年までに有機農業の面積を全農地の25％に当たる100万ヘクタールに増やす目標などを掲げた新戦略をまとめた。と5月12日のJIJI．COMが伝えている。
目標値は18年度（2万3700ヘクタール）の40倍強に上る。病気に強い品種の開発などを進め、有機農業の普及拡大を急ぐ。
有機農業は化学農薬や化学肥料を使わない栽培方法のこと。新戦略では、毒性の弱い農薬に切り替え、化学農薬の使用量を50年までに現状の半分に抑える。化学肥料の使用量も3割削減するとしている。
このことは脱炭素化など農業の環境負荷低減に農林水産省が乗り出す。として5月24日の読売が夕刊の1面でも伝えている。
環境に配慮した農業戦略は、米国やEUが先行している。
課題としては、農水省によれば、有機農業で育てた農産物の販売価格は現在、通常より4～5割以上高いことである。売れなければ生産は拡大しないことから、消費者の理解が進むことが欠かせない。
新型コロナウイルスの感染拡大で、有効な対策を何一つ打てなかった政府は初めからワクチン頼みだったようだが、そのワクチンも自前ではなく、輸入に頼っているばかりで、自前では未だにできない。
農業とワクチンなど全く無関係だと思ったら大間違いだ。
食料安保と言われるくらい食料自給率を高め、輸出を止められても自国で何とかできるようにしなければいけないのと同様にワクチンだって米国頼みでは日本に来るのは米国の後になってしまう。
さらに食の安全、環境負荷低減という地球温暖化阻止が叫ばれている時代ならではの有機農業推進は当然といえば当然のことで、農薬と化学肥料が環境汚染してきたことなどよく知られたことである。
こんなことは『複合汚染』で有吉佐和子さんがとっくの昔から指摘していたことである。
有吉さんはこれに中性洗剤を加えていたが、気づいたなら、早速、実行する必要があるが、現実は難しい。
というのは、農業者の味方であるはずの農業協同組合が化学肥料と農薬を売ることを辞めようとはしないからだ。
農協が農薬と化学肥料という同じ系統の会社がつくっているものを販売しているから、有機農業が増えない。
化学肥料を使わず、農薬を使わないことで、スーパーなどで販売する野菜が虫食いになっても、それしか買えないとなれば、消費者は買わざるをえない。
有機農業を推進するためには消費者の意識改革が欠かせない。
わずかばかりの面積で有機無農薬での野菜作りをしているが、虫退治が欠かせない無農薬での野菜作りは思ったより大変である。
有機無農薬での野菜づくりを広げることは難しいが、これも地球のためにはやらざるをえない。
目標値は18年度（2万3700ヘクタール）の40倍強に上る。病気に強い品種の開発などを進め、有機農業の普及拡大を急ぐ。
有機農業は化学農薬や化学肥料を使わない栽培方法のこと。新戦略では、毒性の弱い農薬に切り替え、化学農薬の使用量を50年までに現状の半分に抑える。化学肥料の使用量も3割削減するとしている。
このことは脱炭素化など農業の環境負荷低減に農林水産省が乗り出す。として5月24日の読売が夕刊の1面でも伝えている。
環境に配慮した農業戦略は、米国やEUが先行している。
課題としては、農水省によれば、有機農業で育てた農産物の販売価格は現在、通常より4～5割以上高いことである。売れなければ生産は拡大しないことから、消費者の理解が進むことが欠かせない。
新型コロナウイルスの感染拡大で、有効な対策を何一つ打てなかった政府は初めからワクチン頼みだったようだが、そのワクチンも自前ではなく、輸入に頼っているばかりで、自前では未だにできない。
農業とワクチンなど全く無関係だと思ったら大間違いだ。
食料安保と言われるくらい食料自給率を高め、輸出を止められても自国で何とかできるようにしなければいけないのと同様にワクチンだって米国頼みでは日本に来るのは米国の後になってしまう。
さらに食の安全、環境負荷低減という地球温暖化阻止が叫ばれている時代ならではの有機農業推進は当然といえば当然のことで、農薬と化学肥料が環境汚染してきたことなどよく知られたことである。
こんなことは『複合汚染』で有吉佐和子さんがとっくの昔から指摘していたことである。
有吉さんはこれに中性洗剤を加えていたが、気づいたなら、早速、実行する必要があるが、現実は難しい。
というのは、農業者の味方であるはずの農業協同組合が化学肥料と農薬を売ることを辞めようとはしないからだ。
農協が農薬と化学肥料という同じ系統の会社がつくっているものを販売しているから、有機農業が増えない。
化学肥料を使わず、農薬を使わないことで、スーパーなどで販売する野菜が虫食いになっても、それしか買えないとなれば、消費者は買わざるをえない。
有機農業を推進するためには消費者の意識改革が欠かせない。
わずかばかりの面積で有機無農薬での野菜作りをしているが、虫退治が欠かせない無農薬での野菜作りは思ったより大変である。
有機無農薬での野菜づくりを広げることは難しいが、これも地球のためにはやらざるをえない。
2021年05月18日
農業に新戦力障がい者、出所者
毎日、食べるしかも一般的には朝、昼、夜と一日3回食べる。
その食を賄う食材を提供しているのが広く農業であり、広くという意味は酪農なども含むということだ。
その農業は担い手の高齢化や後継者難であったり、仕事がきついからということで担い手が減少している。
そこで、担い手不足を解消するため、就労先が少ない障がい者を農業に誘う「農福連携」が広がっている。
5月10日の読売が夕刊に「農の未来へ新戦力」「障がい者の就労 広がる」「『農福連携』ウインウイン」という見出しで障がい者支援に取り組む埼玉県深谷市のNPO法人「ノーサイド」などについて現状を伝えている。
農業の後継者難について、国も「農福連携」を推進し、19年には、障がい者が生産に携わった農産物を認証し、マークを付けて販売できるようにする「ノウフクJAS」制度を農水省が新設。売上が伸びているところもでてきた。
農福連携についてはすでに何回となく書いているので、究極の犯罪被害者支援を訴えてき立場から、受刑者の更生を応援するものとして、受刑者に塀の中で農業指導をしてもらいたい。
障がい者同様、就労先に悩む受刑者の受け皿として、ぜひとも、農業法人が彼らの受け皿になってもらいたい。
農業法人で給料をもらう生活から、やがては自立し、農業で生活していけるように関係機関がバックアップするのだ。
性暴力犯罪者のように更生が極めて難しい出所者は除き、更生が見込める人には農業はお薦めできる。
塀の中で、農産物をインターネットで販売できるように導いてやれば、販路の心配もない。
農業に定年制もないし、健康管理にもよい。
儲かる仕事でないことだけは間違いないが、食料を生産するわけだから、食べるだけなら何とかなるはずだ。
TVでよく視聴する「ぽつんと一軒家」では、大概自給自足に近い生活ができるように野菜などをつくっている。
障がい者と出所者の仕事として相応しい仕事ではないか。農業は。
その食を賄う食材を提供しているのが広く農業であり、広くという意味は酪農なども含むということだ。
その農業は担い手の高齢化や後継者難であったり、仕事がきついからということで担い手が減少している。
そこで、担い手不足を解消するため、就労先が少ない障がい者を農業に誘う「農福連携」が広がっている。
5月10日の読売が夕刊に「農の未来へ新戦力」「障がい者の就労 広がる」「『農福連携』ウインウイン」という見出しで障がい者支援に取り組む埼玉県深谷市のNPO法人「ノーサイド」などについて現状を伝えている。
農業の後継者難について、国も「農福連携」を推進し、19年には、障がい者が生産に携わった農産物を認証し、マークを付けて販売できるようにする「ノウフクJAS」制度を農水省が新設。売上が伸びているところもでてきた。
農福連携についてはすでに何回となく書いているので、究極の犯罪被害者支援を訴えてき立場から、受刑者の更生を応援するものとして、受刑者に塀の中で農業指導をしてもらいたい。
障がい者同様、就労先に悩む受刑者の受け皿として、ぜひとも、農業法人が彼らの受け皿になってもらいたい。
農業法人で給料をもらう生活から、やがては自立し、農業で生活していけるように関係機関がバックアップするのだ。
性暴力犯罪者のように更生が極めて難しい出所者は除き、更生が見込める人には農業はお薦めできる。
塀の中で、農産物をインターネットで販売できるように導いてやれば、販路の心配もない。
農業に定年制もないし、健康管理にもよい。
儲かる仕事でないことだけは間違いないが、食料を生産するわけだから、食べるだけなら何とかなるはずだ。
TVでよく視聴する「ぽつんと一軒家」では、大概自給自足に近い生活ができるように野菜などをつくっている。
障がい者と出所者の仕事として相応しい仕事ではないか。農業は。
2021年01月31日
「森林は宝」学校で学ぶＳＤＧｓ
NHKが視聴者に届けてくれる質の高い番組「美の壷」。
先般、再放送かもしれないが、選「薪(まき)ストーブ」ということで1年中で一番、寒さ厳しい時節にぴったりの内容だった。
生憎、わが家に薪ストーブはないが、羨ましさもあって、番組を盛り立てている草刈正雄が、薪ストーブに使うための薪を斧で割っているとき、腰痛になってしまう様子に薪を用意する大変さを思い知らされ、見た目と現実ではかなり違うことを痛感させられたというわけ。
ちょうど時あたかも世界の各地で2030年までに持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）を達成しようと、それぞれが仕事、活動、教育などを通して取り組みを進めている。ということで、1月6日の読売が「ＳＤＧｓ＠スクール」というタイトルで北海道下川町ｘNPO法人「森の生活」が時代の担い手を育む森林環境教育に力を入れていることを伝えていた。
北海道の内陸にあり、冬はマイナス30度にもなる下川町。人口は1960年代の1万5555人をピークに減少し、街には危機感があった。
林業の再興へ。木を植え、60年かけて育て、資源として使いきる「循環型森林経営」を軌道に乗せたのは2014年。
木材の残材を使った木質バイオマスボイラーによる電熱エネルギーの供給を広め、今では公共施設の7割の熱供給をまかなう。
さらに、町の誇りとして、幼児から高校生までの15年間、一貫して行う森林環境教育が行われている。
結果、「森林は宝」だという意識が子どもたちに根付く。
「ぽつんと一軒家」をよく視聴しているが、林業が衰退した現在、森林の中にぽつんとある一軒家で生活するのは大変で、若い人がいなくなるのは理解できるが、頑張っている人は、炭焼き、シイタケ栽培、養鶏、果樹園などで何とか生計を立てている。
森林が宝であることは間違いないが、宝を生かすのはこれまた大変なことで、先般放送された備長炭づくりくらいで、薪ストーブがもっと増えれば、薪を作って売るという道を拓けるかもしれない。
先日、近くの公園に行き、散策していたら、通路にウッドチップが撒かれていて、脚にとても気持ちがよいものだった。
ウッドチップにして、燃料にすることはすでになされてきたであろうが、公園でのウッドチップの使用はまだまだ珍しく、これをもっと普及する必要があると思った。
森林の活用は、需要を作ればいいわけで、ために、木材を筆頭に炭、薪ストーブの薪、バイオマスボイラーによる電熱利用に、公園でのウッドチップ、木工品と需要を喚起することは可能である。
資源がないとされてきた日本には国土の7割にも及ぶ面積の森林という宝があるのだ。
活用しない手はない、
先般、再放送かもしれないが、選「薪(まき)ストーブ」ということで1年中で一番、寒さ厳しい時節にぴったりの内容だった。
生憎、わが家に薪ストーブはないが、羨ましさもあって、番組を盛り立てている草刈正雄が、薪ストーブに使うための薪を斧で割っているとき、腰痛になってしまう様子に薪を用意する大変さを思い知らされ、見た目と現実ではかなり違うことを痛感させられたというわけ。
ちょうど時あたかも世界の各地で2030年までに持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）を達成しようと、それぞれが仕事、活動、教育などを通して取り組みを進めている。ということで、1月6日の読売が「ＳＤＧｓ＠スクール」というタイトルで北海道下川町ｘNPO法人「森の生活」が時代の担い手を育む森林環境教育に力を入れていることを伝えていた。
北海道の内陸にあり、冬はマイナス30度にもなる下川町。人口は1960年代の1万5555人をピークに減少し、街には危機感があった。
林業の再興へ。木を植え、60年かけて育て、資源として使いきる「循環型森林経営」を軌道に乗せたのは2014年。
木材の残材を使った木質バイオマスボイラーによる電熱エネルギーの供給を広め、今では公共施設の7割の熱供給をまかなう。
さらに、町の誇りとして、幼児から高校生までの15年間、一貫して行う森林環境教育が行われている。
結果、「森林は宝」だという意識が子どもたちに根付く。
「ぽつんと一軒家」をよく視聴しているが、林業が衰退した現在、森林の中にぽつんとある一軒家で生活するのは大変で、若い人がいなくなるのは理解できるが、頑張っている人は、炭焼き、シイタケ栽培、養鶏、果樹園などで何とか生計を立てている。
森林が宝であることは間違いないが、宝を生かすのはこれまた大変なことで、先般放送された備長炭づくりくらいで、薪ストーブがもっと増えれば、薪を作って売るという道を拓けるかもしれない。
先日、近くの公園に行き、散策していたら、通路にウッドチップが撒かれていて、脚にとても気持ちがよいものだった。
ウッドチップにして、燃料にすることはすでになされてきたであろうが、公園でのウッドチップの使用はまだまだ珍しく、これをもっと普及する必要があると思った。
森林の活用は、需要を作ればいいわけで、ために、木材を筆頭に炭、薪ストーブの薪、バイオマスボイラーによる電熱利用に、公園でのウッドチップ、木工品と需要を喚起することは可能である。
資源がないとされてきた日本には国土の7割にも及ぶ面積の森林という宝があるのだ。
活用しない手はない、
2021年01月24日
「木」が持つ価値 見直す
企業の存在価値を考えさせてくれる記事が1月16日の読売で紹介されていた。
紙面に広告を出す謂わばスポンサーのしかも内容が広告だから歓迎しない人だっているかもしれないが、どうしても紹介せずにはいられない。
紙面の1頁全部使って女優でピアニストの松下奈緒さんが、木造建築物や住宅メーカーとして知られる住友林業の代表取締役社長市川晃さんと対談形式で、木の持つ価値について話しているのだ。
要約された見出しは「人にも地球にも音楽にも。『木』が持つ素晴らしい力」「森を守りながら使えば、木は豊かな資源に」「知ることからはじまる。人と木と環境のつながり」で、木の持つ効用について語る。
日本の森林率は国土の約68％で、資源がないと言われている日本にとっては「木」は豊かな資源である。
しかも、その用途は広く、価値は計り知れない。
木造建築物でみれば、その歴史を誇る奈良の法隆寺に代表される神社仏閣の建築物は、軸組工法とでも呼べばいいのか、釘を使わないため、長持ちする。
素人が考えると、一見コンクリートが丈夫で長持ちするように思いがちだが、大きな間違いだ。
木造建築物といえば、日本全国各地に残る古民家も築100年くらいのものはいくらでも残っている。
しかし、近年の住宅は住友林業も含め、昔からの日本の在来建築というか、古民家建築で培った軸組工法で、なるべく釘を使わない建築とは正反対で、柱は限りなく細く、釘など金属を使う分長持ちしない情けない住宅ばかりになってしまった。
さて、地球環境を考えたとき、二酸化炭素（ＣＯ2）の排出の問題があるが、木は成長時に二酸化炭素を吸収して酸素を排出するが、吸収した二酸化炭素は、木材として建物などに使われている間も固定し続ける。
その後、建物として役割を終えた木材はバイオマス発電の燃料にも再利用できる。そこで排出される二酸化炭素は成長時に吸収した二酸化炭素だからカーボンニュートラルだという。
戦争で米軍の空爆で焦土と化されてしまい、戦後、スギやヒノキの人工林ばかり増やしてしまい、木材の値段が廉価だからと外材ばかり使い、需要がなくなった森の手入れを怠ったため、台風や豪雨で各地で土砂崩れが起き、大きな社会問題となってしまった。
花粉症も人工林で増やしたスギやヒノキが原因だとされている。
人工林の手入れを怠らせないため、木材としての需要を喚起する必要がある。
木材ばかりでなく、文化面では、ピアノやバイオリンや箏などの楽器は本体が木でできていて、しかも、響板に使われている木が素晴らしい音色を響かせている。
ホールの内装も木が見直され、使用されているところが増えている。
80年代半ばに昭和の初めに建てられたわが家を建て替えたことがあるが、この時、数ある住宅メーカーから選んだのは森を持つ住宅メーカーという宣伝と営業マンの熱意に負け、住友林業を選んだ。
しかし、過酷な労働を強いられた営業マンが病死してしまったと風の便りに聞いてからは労働環境とアフターサービスの悪さに住友林業での建築を誰にも勧めたことはない。
だから、松下奈緒さんと住友林業の社長の対談を紹介するからといって、住友林業にヨイショすることなど考えられない。
はっきり言って、住友林業は嫌いである。
しかし、会社が嫌いなことと木の効用は別で、木の価値は高くなることはあっても、下がることなど考えられない。
ＴＶでよく視聴する「ぽつんと一軒家」は緑深い山道、しかも、車1台がやっとという狭い道、場所によっては、路肩の下は崖で落ちたらお陀仏という道を走り抜け、ようやくスタッフが辿り着く。
訪ねたぽつんと一軒家は古民家建築のような頑丈な家だったりするだけで嬉しくなってしまう。
先祖が山の木を伐り、柱にして、立てた家は頑丈であるが、何しろ不便だから、自給自足生活が苦手だと住めない。
地球環境、温暖化問題を考えるとき、木の果たす役割は大きい。
ところが、今、身近で起きていることは全く逆行することばかりである。
首都圏の田舎町に生まれ育った自分は、ご先祖のお陰で、住みやすい環境で生活してきたが、近年、広い敷地を所有してきた地主が亡くなり、相続が発生すると、ほとんどの農地などが不動産業者の手に渡り、1区画30坪か40坪程度の敷地に分割され、建売住宅が立ち、駐車スペースが2台用意されるため、木が1本もない家がほとんどになってしまう。
わが家の近所だけでその数100軒を優に超えるのだ。
街からどんどん緑がなくなってしまう。
その上で、役所の指示だろうが、街路樹が伐られてしまい、怒っていたら、また、そこに樹木を植えるという税金の無駄遣いをしていたのだから、嫌になる。
渋谷の松濤とか田園調布とか高級住宅街といえば、緑豊かなことで知られる地域だが、木の効用を考えれば、一軒に1本くらいは木がほしい。
とにかく、木の有難みを考えるとき、需要と供給の関係から、木の需要が増えることを考えていく必要があるのではないか。
紙面に広告を出す謂わばスポンサーのしかも内容が広告だから歓迎しない人だっているかもしれないが、どうしても紹介せずにはいられない。
紙面の1頁全部使って女優でピアニストの松下奈緒さんが、木造建築物や住宅メーカーとして知られる住友林業の代表取締役社長市川晃さんと対談形式で、木の持つ価値について話しているのだ。
要約された見出しは「人にも地球にも音楽にも。『木』が持つ素晴らしい力」「森を守りながら使えば、木は豊かな資源に」「知ることからはじまる。人と木と環境のつながり」で、木の持つ効用について語る。
日本の森林率は国土の約68％で、資源がないと言われている日本にとっては「木」は豊かな資源である。
しかも、その用途は広く、価値は計り知れない。
木造建築物でみれば、その歴史を誇る奈良の法隆寺に代表される神社仏閣の建築物は、軸組工法とでも呼べばいいのか、釘を使わないため、長持ちする。
素人が考えると、一見コンクリートが丈夫で長持ちするように思いがちだが、大きな間違いだ。
木造建築物といえば、日本全国各地に残る古民家も築100年くらいのものはいくらでも残っている。
しかし、近年の住宅は住友林業も含め、昔からの日本の在来建築というか、古民家建築で培った軸組工法で、なるべく釘を使わない建築とは正反対で、柱は限りなく細く、釘など金属を使う分長持ちしない情けない住宅ばかりになってしまった。
さて、地球環境を考えたとき、二酸化炭素（ＣＯ2）の排出の問題があるが、木は成長時に二酸化炭素を吸収して酸素を排出するが、吸収した二酸化炭素は、木材として建物などに使われている間も固定し続ける。
その後、建物として役割を終えた木材はバイオマス発電の燃料にも再利用できる。そこで排出される二酸化炭素は成長時に吸収した二酸化炭素だからカーボンニュートラルだという。
戦争で米軍の空爆で焦土と化されてしまい、戦後、スギやヒノキの人工林ばかり増やしてしまい、木材の値段が廉価だからと外材ばかり使い、需要がなくなった森の手入れを怠ったため、台風や豪雨で各地で土砂崩れが起き、大きな社会問題となってしまった。
花粉症も人工林で増やしたスギやヒノキが原因だとされている。
人工林の手入れを怠らせないため、木材としての需要を喚起する必要がある。
木材ばかりでなく、文化面では、ピアノやバイオリンや箏などの楽器は本体が木でできていて、しかも、響板に使われている木が素晴らしい音色を響かせている。
ホールの内装も木が見直され、使用されているところが増えている。
80年代半ばに昭和の初めに建てられたわが家を建て替えたことがあるが、この時、数ある住宅メーカーから選んだのは森を持つ住宅メーカーという宣伝と営業マンの熱意に負け、住友林業を選んだ。
しかし、過酷な労働を強いられた営業マンが病死してしまったと風の便りに聞いてからは労働環境とアフターサービスの悪さに住友林業での建築を誰にも勧めたことはない。
だから、松下奈緒さんと住友林業の社長の対談を紹介するからといって、住友林業にヨイショすることなど考えられない。
はっきり言って、住友林業は嫌いである。
しかし、会社が嫌いなことと木の効用は別で、木の価値は高くなることはあっても、下がることなど考えられない。
ＴＶでよく視聴する「ぽつんと一軒家」は緑深い山道、しかも、車1台がやっとという狭い道、場所によっては、路肩の下は崖で落ちたらお陀仏という道を走り抜け、ようやくスタッフが辿り着く。
訪ねたぽつんと一軒家は古民家建築のような頑丈な家だったりするだけで嬉しくなってしまう。
先祖が山の木を伐り、柱にして、立てた家は頑丈であるが、何しろ不便だから、自給自足生活が苦手だと住めない。
地球環境、温暖化問題を考えるとき、木の果たす役割は大きい。
ところが、今、身近で起きていることは全く逆行することばかりである。
首都圏の田舎町に生まれ育った自分は、ご先祖のお陰で、住みやすい環境で生活してきたが、近年、広い敷地を所有してきた地主が亡くなり、相続が発生すると、ほとんどの農地などが不動産業者の手に渡り、1区画30坪か40坪程度の敷地に分割され、建売住宅が立ち、駐車スペースが2台用意されるため、木が1本もない家がほとんどになってしまう。
わが家の近所だけでその数100軒を優に超えるのだ。
街からどんどん緑がなくなってしまう。
その上で、役所の指示だろうが、街路樹が伐られてしまい、怒っていたら、また、そこに樹木を植えるという税金の無駄遣いをしていたのだから、嫌になる。
渋谷の松濤とか田園調布とか高級住宅街といえば、緑豊かなことで知られる地域だが、木の効用を考えれば、一軒に1本くらいは木がほしい。
とにかく、木の有難みを考えるとき、需要と供給の関係から、木の需要が増えることを考えていく必要があるのではないか。
