粗大ゴミ 自治体が販売、販売した服の補修取り組み拡大

　自治体が粗大ゴミや不用品として回収した物品を販売し、再利用を促進する取り組みが全国に広がっている。と11月26日の読売(加藤亮記者）がくらしの紙面で伝えている。
　回収後、民間と共同事業で、処理費用負担削減へ再利用促進している。
　川崎市内にある店舗「ジモティ―スポット川崎菅生」で販売している物品は全て同市民の持ち込んだ不用品だ。
　地域情報サイトの運営会社「ジモティー」と同市の共同事業である。
　市の粗大ゴミ引き取りは有料だが、店への持ち込みは無料だ。
　
　粗大ゴミとして出された不用品をフリマアプリ「メルカリ」で販売しているのは静岡県三島市。
自治体と連携した業者に住民が直接連携し、不用品の売買ができる仕組みもある。「マーケットエンタープライズ」が提供する査定サービス「おいくら」は、住民が不用品情報をインターネットで登録すると、買い取り可能な業者から連絡が来る。同社と連携する自治体は200を超え、利用方法は各自治体の公式ホームページに掲載。瑠気に約6000件の利用があるという。

　環境に多大な負荷をかける服の大量生産・大量廃棄から脱却し販売した服の補修に積極的な姿勢を打ち出すブランドが増えている。と同じ読売(福島憲佑記者）が11月8日のくらしの紙面で伝えている。
　フランスでは補修料金に公的支援、ブランドが自社製品を対象に服リペアも始まっている。
　世界的な潮流ではあるものの日本では各企業の試みにとどまっており、識者は「社会全体で取り組むことが必要だ指摘する。

　
　後期高齢者になるまで生きられるとは思わなかったが、加齢に伴い、歯がダメになり、目は白内障、耳鳴りに難聴、家の中で躓き、脚の親指を捻挫したかして未だに具合がよくない。腰も膝も悪くてもう正座どころか膝に負荷をかけられなくなってしまった。
　体の不調は精神をも病み、鬱状態になったこともあった2024年。

　気になってきたのが、置く場所に不自由していないことを佳いことに買い求めてきた書籍、映画のプログラム、尺八関係の楽譜やら雑誌、箱根駅伝の雑誌などの処分をどうするかである。
　文化的なことにカネを惜しまなかったから、片付けられないほどある。洋服の類はそれほど持っていないが、サラリーマンだったからスーツなどそれなりにあるので、こちらの処分もしなければならない。
　
　さて、粗大ゴミはこれまた不用になったTV、プリンタやノートパソコン、携帯電話などかなりある。
　というわけで、粗大ゴミを自治体が販売することには大賛成である。

　洋服は大したものを着ていないが、捨てるときはなるたけ、ゴミとしてではなく、自治体の資源回収などに出すようにはしている。
　ブックオフみたいな店があるくらいだから、引き取ってもらえるところがあるのは大いに喜ばしい。
　祖父の代に建てられた蔵、所謂土蔵を2023年に壊し、アンテイック店というのか骨董屋に引き取ってもらったが、物置があって、こちらにはまだまだ粗大ゴミみたいな自転車などかなりあって、処分に困っている。
　何とかしなければならないことはわかってはいるが、なかなかかたづけ始められない。