移動式トイレ秋田大曲など全国から被災地へ

　秋田県大仙市は12日、三つの個室トイレを備え、車で 牽引できる「トイレトレーラー」と市職員3人を能登半島地震の被災地に派遣した。と1月13日の読売が伝えている。
　
　トイレトレーラーは2022年度に導入し、大曲の花火などの野外イベント会場で活用してきたが、被災地派遣は今回が初めて。
　全長約5・6メートル、高さ約3・5メートルの貯水タンクを備えた洋式の水洗トイレ。3人同時に使え、約1300回の連続使用が可能という。ソーラー発電システムで照明や換気扇などの電力を賄う。トイレ3室のうち１室は車いす対応型で、乗降用の電動リフトも備える。所有している自治体は、県内では同市のみという。

　トイレ問題に悩まされる能登半島地震の被災者のため、全国からトイレ設置車両が派遣される中、静岡県富士市と西伊豆町のトイレトレーラーが寒冷地仕様になっていないため、派遣が遅れていることが分かった。と同じく読売が伝えている。

　富士市と西伊豆町は2018年に同トレーラーを導入。富士市は過去4度、災害地に派遣したが、初冬の長野市で活動した際、水道管が凍り、使えなくなるトラブルを体験した。その教訓から、各自治体が寒冷地仕様の車両を導入するようになった。

　能登半島地震の発生後、両市町は同トレーラーの派遣を要請されたが派遣できなかった。富士市は、発生前の2023年12月に車両改修を始めていたため、24日に石川県輪島市へ派遣する予定だ。西伊豆町は、すぐには改修のめどが立たず派遣は未定という。

　全国自治体で初めて同トレーラーを導入し、所有自治体でつくる「みんな元気になるトイレネットワーク」の会長を務める小長井義正・富士市長は「残念で申し訳ない」と派遣の遅れを悔やんでいる。


　2023年の年の瀬に観たのは、トイレ清掃を仕事にする男性の暮らしにスポットを当てた映画『PERFECT DAYS』だった。
　清掃していたのは東京渋谷の公衆トイレである。
　
　個人的なことだが炎症性腸疾患クローン病のため、出かけるとき、自宅でトイレを済ませても、病気のこともあって、出先でトイレに行きたくなることもあるし、加齢でトイレが近くなってしまい、トイレに関してはいつも真剣に考えている。
　能登大地震でも一番先に考えたのはやはり、トイレである。
　断水、停電だと水洗トイレはまず使えないからだ。
　自分の場合で言えば、腎臓の働きも低下していてクレアチニンなどの数値がよくないので、主治医の先生からは水分をとるようにアドバイスを受けている。
　自宅にいるときは当然、指示通りにしているが、出かけた先ではトイレのことがあるので、当然水分を控えてしまうことになるから、体にはよくない。
　
　生理現象であるが、食べたら、排せつしなければ生きていかれない。だからと言って、トイレに行きたくなければ食べない、飲まないということになってしまい、これでは病気になってしまう。

　それほどトイレは重要である。

　政府は米国から役にも立たないトマホークなど買わされている場合ではなく、自治体に補助金を渡して、移動式トイレを最低1台ずつ災害用に整備しておく必要がある。

　首都圏でも、関東大震災から100年経ったから、近いうちに大地震が来ると考えている。
　田舎町にあるわが家では敷地内に昭和の初めに建築されたと言われている平屋の住宅があって、瓦屋根が重いため、地震でつぶれることを考え、今風の軽い屋根、金属製ではないかと思うが、重さが10分の1になると言われ葺き替えた。
　さらに、ご先祖が井戸を掘ってくれていたので、ふだんは庭の撒き水くらいしか使っていないが、これも災害ようにモーターから手押しポンプに換えた。電気が止まることを想定してのことだ。
　井戸の水は消毒していないので、飲料用としては不適だが、トイレには使えるし、しかも停電しても使えるから、災害時にはたぶん、ご近所の人が聞きつけて、井戸水を所望されることはまちがいない。
　ということで、トイレ確保を一番の課題にいざというときのことを考えてきた。

　それほどトイレは自分にとって大事なことだから、能登地方の被災者がトイレに困っていることは痛いほどわかる。
　とにかく、災害用移動式トイレを所有している自治体はこの際、能登に届けてもらいたい。
　トイレに役立つものは自衛隊にお願いしてでも、能登に届けて、被災者を助けてほしい。