地熱資源を活かす 温泉と共栄

　9月4日（月）に「第11回地熱シンポジウムin由布」が独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構(JOGMEC)主催で開催された。
　来場者及びオンラインでの視聴者を合わせて約1,300名を数えた今回のシンポジウムでは、「地熱と温泉の共創共栄」をテーマに、地熱発電の歴史の解説や、地熱と温泉の共創共栄のモデルケースについてのクロストークを実施した。と9月29日の読売が広告の紙面であるが伝えている。

　日本最初の地熱発電の研究は、1919年に大分県別府市で始まった。磁気を吹き出す井戸の掘削に成功し、1925年に最初の発電が行われた。
　戦争で中断を経て、1953年由布市の隣の九重町で九州電力の前身の九州配電が調査を開始するも発電には至らず終了した。
　1967年に九重町に日本初の熱水分離型の大岳発電所が完成した。
　1970年代には石油危機で地熱開発が推進され、大分の八丁原発電所を始め、九州・北海道。東北エリアで地熱発電所が続々と誕生。
　2000年代には八丁原に日本初のバイナリー発電所が建設された。
　現在、固定価格買取制度やJOGMECの調査費支援制度などが整備され、日本各地で地熱発電所の開発が進められていると基調講演で九州電力の火力発電本部地熱部長の本山達也さんが現状について教えてくれた。

　次いで、クロストークでは地熱発電がもたらす地域振興ということで、衣食住それぞれの分野で地熱を利用する実践例が報告された。
　絞り染め、パプリカ・キクラゲ栽培、そして、グリーン水素が衣食中の分野で地熱発電で取り組まれていることがわかった。

　最後に、温泉と共栄することが可能なのか不安がる関係者に共創共栄関係を築くための方策について議論が交わされた。
　地元との合意形成が欠かせない。ということが理解を得るための第一歩ということのようである。


　NHKクローズアップ現代の昨夜の放送で、太陽光発電の推進について取り上げていた。
　諸物価高騰で電気代の家庭での負担が厳しくなっており、太陽光発電＋蓄電池で電気代を半減させた家庭を紹介していた。
　東日本大震災における津波で東京電力福島第一原発が事故を起こし、原子力は安全だというのは真っ赤なウソだということが証明された。
　エネルギーを原子力にシフトしていた政府の政策が間違っていたことが明らかになった今日、再生可能な自然エネルギーの活用以外、生きる道がないと言っても過言ではない。
　その再生可能な自然エネルギーの活用の一番手は太陽光で、住宅の屋根の上に太陽光発電緒パネルが載せられている光景が増えている。
　太陽光の欠点である畜められない点について、蓄電池が開発され、太陽光＋蓄電池で電気が蓄えられるようになったので、今後さらに、導入されていくであろう。
　太陽光に次いで、有力な資源が風力で、こちらは騒音や設置場所が問題であったが、洋上に設置することで、さらなる活用が見込まれる。
　そして、本命が世界で第三位の埋蔵量ではないかとされている地熱利用が最も有力である。こちらは温泉の関係者が枯渇してしまうのではないかと心配しているが、そんなことは杞憂に過ぎないことを関係者は説明を尽くして、取り組んでもらいたい。
　神様は、日本には資源を与えてくれなかったと考える向きがあるかもしれない。
　ところが、日本には森林資源、水資源、そして地熱と三つも有力な資源を与えてくれた。
　これらを活用しないでどうするといいたい。

　地熱の活用こそ、日本が取り組まなければならないエネルギー開発である。